東工コーセンの全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 繊維事業の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 3億9899万
- 2013年9月30日 -45.32%
- 2億1817万
- 2014年3月31日 +106.07%
- 4億4958万
- 2014年9月30日 -37.44%
- 2億8125万
- 2015年3月31日 +108.95%
- 5億8767万
- 2015年9月30日 -69.39%
- 1億7990万
- 2016年3月31日 +203.3%
- 5億4565万
- 2016年9月30日 -58.28%
- 2億2763万
- 2017年3月31日 +169.92%
- 6億1444万
- 2017年9月30日 -52.23%
- 2億9355万
- 2018年3月31日 +98.67%
- 5億8321万
- 2018年9月30日 -62%
- 2億2163万
- 2019年3月31日 +112.5%
- 4億7098万
- 2019年9月30日 -48.23%
- 2億4380万
- 2020年3月31日 +90.26%
- 4億6385万
- 2020年9月30日 -64.61%
- 1億6415万
- 2021年3月31日 +207.33%
- 5億449万
- 2021年9月30日 -38.91%
- 3億819万
- 2022年3月31日 +145.74%
- 7億5735万
- 2022年9月30日 -37.21%
- 4億7556万
- 2023年3月31日 +106.38%
- 9億8145万
- 2023年9月30日 -61.39%
- 3億7893万
- 2024年3月31日 +111.5%
- 8億147万
- 2024年9月30日 -61.39%
- 3億948万
- 2025年3月31日 +63.17%
- 5億498万
- 2025年9月30日 -63.62%
- 1億8372万
- 2026年3月31日 +175.84%
- 5億676万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社グループは、当社に営業第一本部、営業第二本部を置き、各事業本部は取扱う商品・サービスについて国内及び海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。2026/06/26 13:00
従って、当社グループは事業本部を基礎として、繊維事業、化学品事業、機械金属事業、衣料品事業、不動産賃貸事業の5つを報告セグメントとしております。
報告セグメントにおける事業区分の事業内容は以下のとおりであります。 - #2 主要な顧客ごとの情報
- (単位:千円)2026/06/26 13:00
顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 Toyoda Gosei Haiphong Co., Ltd. 4,194,569 繊維事業 - #3 事業の内容
- なお、主な事業内容とセグメントの区分内容とは同一であります。2026/06/26 13:00
(繊維事業)
自動車関連資材、ゴム産業用および一般産業用繊維等の製造、輸出入および販売を行っております。 - #4 従業員の状況(連結)
- 2026年3月31日現在2026/06/26 13:00
(注)1 従業員数は、就業人員数であります。セグメントの名称 従業員数(名) 繊維事業 643 (15) 化学品事業 69 ( 1)
2 臨時従業員は、( )内に当連結会計年度の平均雇用人数を外数で記載しております。 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 繊維事業、化学品事業、機械金属事業及び衣料品事業におきましては、
・自動車業界は、世界的なEV化やモビリティの多様化により、大きな転換期を迎え、加えて部品、原材料の不足及び価格高騰、物流コストの上昇、米国関税問題や地政学リスクなど不確実性が高まっています。このため、安定的なサプライチェーンの確保とコスト変動への柔軟な対応が重要課題となります。あわせて、環境配慮型、高付加価値素材の開発・提案を強化し、子会社との連携を強化させ、当社の強みである製販一体の営業活動を進めて参ります。
・当社グループの重点事業である自動車、ケミカル、環境分野を基軸として、既存商材のさらなる拡販を図る一方、新エネルギー・新テクノロジー分野における次世代商品および中国市場ニーズならびにアジアグローバルチェーンに対応した新規商材の開拓と販路構築を目指してまいります。2026/06/26 13:00 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- セグメントの業績を示すと次のとおりであります。2026/06/26 13:00
(繊維事業)
繊維事業のうち、機能資材部門については、主力商品である自動車関連資材の国内販売は、自動車メーカーの減産の影響により、ホース用補強糸を含む関連資材が減収となりました。また、自動車安全部品の開発品につきましても、開発計画の減少に伴い需要が低下しました。一方、輸出販売は、米国の関税対応の影響を受けたものの、円安基調などの為替影響により自動車関連資材の輸出が概ね堅調に推移しました。