建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 …5～44年
機械及び装置 …7～12年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2015/12/18 13:43

#2 固定資産除却損の注記（連結）

4※4 固定資産除却損の内訳

	前中間連結会計期間(自 平成26年 4月 1日至 平成26年 9月30日)	当中間連結会計期間(自 平成27年 4月 1日至 平成27年 9月30日)
建物及び構築物	227千円	5千円
機械装置及び運搬具	2,466	35

2015/12/18 13:43

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当中間連結会計期間(平成27年9月30日)
現金及び預金	19,000千円	19,000千円
建物及び構築物	1,752,736	1,727,665
土地	7,713,601	7,726,569

担保付債務(取引保証を除く)

2015/12/18 13:43

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 …5～44年
機械装置及び運搬具…7～12年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2015/12/18 13:43