固定資産
連結
- 2019年3月31日
- 124億8210万
- 2019年9月30日 -1.6%
- 122億8185万
個別
- 2019年3月31日
- 139億2836万
- 2019年9月30日 -0.34%
- 138億8123万
有報情報
- #1 セグメント情報等、中間連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2019/12/20 13:06
本邦に所在している有形固定資産の金額が中間連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、地域ごとの有形固定資産の記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、中間連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2019/12/20 13:06
有形固定資産
主として本社における事務機器等(工具、器具及び備品)であります。 - #3 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2019/12/20 13:06
①有形固定資産(リース資産を除く)
定額法 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する定額法2019/12/20 13:06 - #5 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内訳
2019/12/20 13:06前中間連結会計期間
(自 2018年 4月 1日
至 2018年 9月30日)当中間連結会計期間
(自 2019年 4月 1日
至 2019年 9月30日)建物及び構築物 1,414千円 ―千円 機械装置及び運搬具 0 ― 器具及び備品 ― 296 土地 179 ― 計 1,593 296 - #6 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳
2019/12/20 13:06前中間連結会計期間
(自 2018年 4月 1日
至 2018年 9月30日)当中間連結会計期間
(自 2019年 4月 1日
至 2019年 9月30日)機械装置及び運搬具 471千円 10千円 器具及び備品 33 7 計 505 18 - #7 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内訳
2019/12/20 13:06前中間連結会計期間
(自 2018年 4月 1日
至 2018年 9月30日)当中間連結会計期間
(自 2019年 4月 1日
至 2019年 9月30日)建物及び構築物 4,493千円 ―千円 機械装置及び運搬具 379 0 器具及び備品 607 6 その他 ― 0 計 5,479 6 - #8 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が中間連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、地域ごとの有形固定資産の記載を省略しております。2019/12/20 13:06 - #9 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- 1※1 資産の金額から直接控除している減価償却累計額2019/12/20 13:06
前連結会計年度(2019年3月31日) 当中間連結会計期間(2019年9月30日) 有形固定資産の減価償却累計額 3,456,495 千円 3,484,814 千円 - #10 減価償却額の注記
- 3 減価償却実施額は次のとおりであります。2019/12/20 13:06
前中間会計期間(自 2018年 4月 1日至 2018年 9月30日) 当中間会計期間(自 2019年 4月 1日至 2019年 9月30日) 有形固定資産 52,539千円 51,235千円 無形固定資産 20,362 20,855 - #11 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は、現金及び預金が前連結会計年度末比1億1千8百万円、その他に含まれている前渡金が2億4千1百万円減少したことなどにより、前連結会計年度末に比べ2億3百万円(1.4%)減少し、133億8千2百万円となりました。2019/12/20 13:06
(固定資産)
固定資産は、投資有価証券等の減少などにより、前連結会計年度末に比べ2億円(1.6%)減少し、122億8千1百万円となりました。 - #12 重要な会計方針、中間財務諸表(連結)
- (収益性の低下による簿価切下げの方法)2019/12/20 13:06
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #13 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する定額法2019/12/20 13:06