構築物(純額)
個別
- 2014年3月31日
- 13億6800万
- 2015年3月31日 -16.3%
- 11億4500万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ・有形固定資産2015/06/25 13:09
主に建物及び構築物であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 固定資産廃棄損の注記
- ※4 固定資産廃棄損の内訳は次のとおりであります。2015/06/25 13:09
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 建物及び構築物 26百万円 21百万円 機械装置及び運搬具 49 24 - #3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※4 国庫補助金により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は次のとおりであります。2015/06/25 13:09
前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 建物及び構築物 139百万円 139百万円 機械装置及び運搬具 95 95 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 減損損失を認識した資産グループの概要は次のとおりであります。2015/06/25 13:09
当社グループは、原則として事業用資産については経営管理上の区分を基準としてグルーピングを行っております。また、処分予定資産および遊休資産については、独立してキャッシュ・フローを生み出す最小の単位として捉え、個別にグルーピングを行っております。主な用途 地域 種類 金額 蓄電池システム製造販売事業用資産 東海地方 建物及び構築物 585百万円 機械装置及び運搬具 104 土地 130 その他(有形固定資産、無形固定資産) 219
上記のうち、蓄電池システム製造販売事業用資産については採算性悪化に伴い、カーエレクトロニクス分野の事業用資産については当分野開発事業の中止に伴い、資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。また、コンピュータソフトウェア複製加工事業における一部の共用資産については時価の下落に伴い、資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。