建物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

有形固定資産
主に建物及び構築物であります。
② リース資産の減価償却の方法

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#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、主な資産の耐用年数については、以下の通りであります。
建物(附属設備を除く) 23～50年
機械装置 2～17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、主な資産の耐用年数については、以下の通りであります。
自社利用分のソフトウェア 5年
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産の減価償却の方法については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/24 13:48

#3 固定資産売却損の注記（連結）

※3 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	86百万円	7百万円
機械装置及び運搬具	12	6

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#4 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	1百万円	13百万円
機械装置及び運搬具	41	4

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#5 固定資産廃棄損の注記

※4 固定資産廃棄損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	101百万円	175百万円
機械装置及び運搬具	33	57

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#6 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※5 国庫補助金により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は次のとおりであります。

	前連結会計年度(2018年3月31日)	当連結会計年度(2019年3月31日)
建物及び構築物	528百万円	528百万円
機械装置及び運搬具	576	576

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#7 減損損失に関する注記（連結）

減損損失を認識した資産グループの概要は次のとおりであります。

主な用途	関連事業	地域	種類	金額
事業用資産	機能性色素の製造・販売	中国地方	建物及び構築物機械装置及び運搬具土地有形固定資産その他無形固定資産その他計	169百万円1968242284
事業用資産	ガラス基板の薄型加工	台湾 桃園市	建物及び構築物機械装置及び運搬具有形固定資産その他無形固定資産その他計	31911511221
事業用資産	樹脂原料の加工・販売	近畿地方	建物及び構築物	4
			機械装置及び運搬具有形固定資産その他無形固定資産その他計	5610071
事業用資産	フィルムシートの開発・製造	近畿地方	建物及び構築物	22
			機械装置及び運搬具有形固定資産その他計	12322168
事業用資産	蓄電池システムの製造・販売	東海地方	建物及び構築物	0
			有形固定資産その他無形固定資産その他計	314
事業用資産	デジタル捺染システムの開発・販売	近畿地方	無形固定資産その他	3
遊休資産	-	近畿・中国地方	建物及び構築物土地計	48892
			減損損失 計	847

(資産のグルーピングの方法)
当社グループは、原則として事業用資産については経営管理上の区分を基準としてグルーピングを行っております。また、処分予定資産および遊休資産については、独立してキャッシュ・フローを生み出す最小の単位として捉え、個別にグルーピングを行っております。

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#8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定額法を採用しております。なお、主な資産の耐用年数は以下の通りであります。
建物(附属設備除く) 15～50年
機械装置 2～20年

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#9 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法を採用しております。なお、主な資産の耐用年数については、以下の通りであります。
建物(附属設備を除く) 23～50年
機械装置 2～17年

2019/06/24 13:48

#10 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、主な資産の耐用年数は以下の通りであります。
建物(附属設備除く) 15～50年
機械装置 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、主な資産の耐用年数は以下の通りであります。
技術資産 13～17年
自社利用のソフトウェア 5年
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産の減価償却の方法については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/24 13:48