資産の部 - 情報・電機、持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減、当年度純利益他1件
2009年2月
- 資産の部 - 情報・電機
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当年度純利益
- 44億2200万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 67億8500万
2010年2月
- 資産の部 - 情報・電機
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当年度純利益
- 7億4400万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 420億5300万
2011年2月
- 資産の部 - 情報・電機
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当年度純利益
- 73億1800万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -134億4900万
2012年2月
- 資産の部 - 情報・電機
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当年度純利益
- 84億8300万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -119億6400万
2013年2月
- 資産の部 - 情報・電機
- 486億1400万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当年度純利益
- 87億3100万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 138億5100万
2014年2月
- 資産の部 - 情報・電機
- 509億1200万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当年度純利益
- 102億4200万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -210億5400万
2015年2月
- 資産の部 - 情報・電機
- 587億7900万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当年度純利益
- 124億7100万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -191億6900万
2016年2月
- 資産の部 - 情報・電機
- 544億4000万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当年度純利益
- 128億8800万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 240億100万
2017年2月
- 資産の部 - 情報・電機
- 568億3600万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当年度純利益
- 92億6400万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -88億900万
2018年2月
- 資産の部 - 情報・電機
- 652億3700万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当年度純利益
- 121億7300万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -280億6100万
2019年2月
- 資産の部 - 情報・電機
- 648億5400万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -200万
- 当年度純利益
- 137億
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -201億2300万
2020年2月
- 資産の部 - 情報・電機
- 654億3000万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当年度純利益
- 127億400万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 135億6700万
2021年2月
- 資産の部 - 情報・電機
- 671億4300万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当年度純利益
- 93億6200万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 165億3400万
2022年2月
- 資産の部 - 情報・電機
- 877億7800万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当年度純利益
- 130億6900万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -306億5900万
2023年2月
- 資産の部 - 情報・電機
- 1320億7400万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当年度純利益
- 180億2800万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -357億3500万
2024年2月
- 資産の部 - 情報・電機
- 1279億2300万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当年度純利益
- 197億9500万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -39億3500万