資産の部 - 情報・電機、持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減、退職給付費用他1件
2013年2月
- 資産の部 - 情報・電機
- 486億1400万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 退職給付費用
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 産業資材
- 8億4900万
2014年2月
- 資産の部 - 情報・電機
- 509億1200万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 退職給付費用
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 産業資材
- 8億5800万
2015年2月
- 資産の部 - 情報・電機
- 587億7900万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 退職給付費用
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 産業資材
- 14億2600万
2016年2月
- 資産の部 - 情報・電機
- 544億4000万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 退職給付費用
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 産業資材
- 9億9400万
2017年2月
- 資産の部 - 情報・電機
- 568億3600万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 退職給付費用
- 1億9200万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 産業資材
- 14億1500万
2018年2月
- 資産の部 - 情報・電機
- 652億3700万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 退職給付費用
- 4700万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 産業資材
- 11億1700万
2019年2月
- 資産の部 - 情報・電機
- 648億5400万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -200万
- 退職給付費用
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 産業資材
- 9億9600万
2020年2月
- 資産の部 - 情報・電機
- 654億3000万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 退職給付費用
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 産業資材
- 18億800万
2021年2月
- 資産の部 - 情報・電機
- 671億4300万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 退職給付費用
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 産業資材
- 25億1000万
2022年2月
- 資産の部 - 情報・電機
- 877億7800万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 退職給付費用
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 産業資材
- 16億4000万
2023年2月
- 資産の部 - 情報・電機
- 1320億7400万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 退職給付費用
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 産業資材
- 22億4100万
2024年2月
- 資産の部 - 情報・電機
- 1279億2300万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 退職給付費用
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 産業資材
- 26億2800万