7485 岡谷鋼機

時価

1619億円

PER 予

7.12倍

2010年以降

3.67-78.22倍
（2010-2024年）

0.41倍

2010年以降

0.25-0.81倍
（2010-2024年）

1.62%

ROE 予

5.82%

ROA 予

2.69%

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額、連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出、売上原価他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額		連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出		売上原価		全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業資材		その他
2009/02	-		-		0.82兆		-		58億
2010/02	-		-		0.52兆	-36.5%	-		54.1億	-6.8%
2011/02	-257百万		-241百万		0.6兆	+15%	-		49.1億	-9.2%
2012/02	-		-		0.64兆	+5.8%	-		50.8億	+3.4%
2013/02	-		-		0.65兆	+1.5%	45.4億		50.5億	-0.6%
2014/02	-		-		0.7兆	+7.5%	50.8億	+11.8%	55.4億	+9.6%
2015/02	-		-		0.76兆	+9.8%	62億	+22%	61.4億	+10.9%
2016/02	-		-		0.73兆	-4.1%	62億	+0.1%	60.8億	-1.1%
2017/02	-		-		0.7兆	-4.4%	54.6億	-12%	63.8億	+5.1%
2018/02	-		-		0.79兆	+13.3%	66.9億	+22.6%	65.8億	+3%
2019/02	-		-		0.88兆	+11.7%	88.2億	+31.7%	70.8億	+7.7%
2020/02	-		-		0.81兆	-7.9%	87.2億	-1.1%	69.1億	-2.4%
2021/02	-		-		0.71兆	-13.2%	44.4億	-49.1%	60.9億	-11.9%
2022/02	-		-1百万	赤縮	0.9兆	+26.6%	62.6億	+40.8%	65.8億	+8%
2023/02	-		-		0.89兆	-1%	71.9億	+14.9%	79.7億	+21.2%
2024/02	-		-		1.03兆	+15.9%	93.2億	+29.6%	85.6億	+7.4%

2009年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 8240億6600万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業資材: -
その他: 57億9800万

2010年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 5234億8000万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業資材: -
その他: 54億500万

2011年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -2億5700万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -2億4100万
売上原価: 6018億4000万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業資材: -
その他: 49億1000万

2012年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 6367億200万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業資材: -
その他: 50億7900万

2013年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 6464億5400万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業資材: 45億4300万
その他: 50億5000万

2014年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 6950億1400万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業資材: 50億7700万
その他: 55億3600万

2015年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 7629億800万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業資材: 61億9500万
その他: 61億4200万

2016年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 7317億7500万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業資材: 62億300万
その他: 60億7500万

2017年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 6993億4700万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業資材: 54億5800万
その他: 63億8200万

2018年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 7922億1500万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業資材: 66億9400万
その他: 65億7500万

2019年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 8846億6300万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業資材: 88億1600万
その他: 70億8100万

2020年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 8145億2100万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業資材: 87億2100万
その他: 69億1100万

2021年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 7071億1800万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業資材: 44億4300万
その他: 60億8800万

2022年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -100万
売上原価: 8952億1800万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業資材: 62億5700万
その他: 65億7600万

2023年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 8859億4900万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業資材: 71億9000万
その他: 79億7000万

2024年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 1兆270億
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業資材: 93億1700万
その他: 85億6000万