7485 岡谷鋼機

時価

1652億円

PER 予

7.27倍

2010年以降

3.67-78.22倍
（2010-2024年）

0.42倍

2010年以降

0.25-0.81倍
（2010-2024年）

1.59%

ROE 予

5.75%

ROA 予

2.67%

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額、連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出、売上原価他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額	連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出	売上原価	全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業資材	長期借入れによる収入	全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 生活産業
2009/02	-	-	0.82兆	-	87.6億	-
2010/02	-	-	0.52兆 -36.5%	-	75.7億 -13.6%	-
2011/02	-257百万	-241百万	0.6兆 +15%	-	20.6億 -72.8%	-
2012/02	-	-	0.64兆 +5.8%	-	23.8億 +15.8%	-
2013/02	-	-	0.65兆 +1.5%	45.4億	54.2億 +127.3%	13.8億
2014/02	-	-	0.7兆 +7.5%	50.8億 +11.8%	84.8億 +56.6%	15.7億 +13.8%
2015/02	-	-	0.76兆 +9.8%	62億 +22%	91.9億 +8.3%	11.6億 -26.2%
2016/02	-	-	0.73兆 -4.1%	62億 +0.1%	17億 -81.5%	12.4億 +6.7%
2017/02	-	-	0.7兆 -4.4%	54.6億 -12%	29億 +70.6%	18.2億 +47.2%
2018/02	-	-	0.79兆 +13.3%	66.9億 +22.6%	17.3億 -40.3%	20.1億 +10.2%
2019/02	-	-	0.88兆 +11.7%	88.2億 +31.7%	119億 +586.2%	22.4億 +11.5%
2020/02	-	-	0.81兆 -7.9%	87.2億 -1.1%	66.7億 -43.8%	26.9億 +20.1%
2021/02	-	-	0.71兆 -13.2%	44.4億 -49.1%	11.1億 -83.4%	21.7億 -19.1%
2022/02	-	-1百万赤縮	0.9兆 +26.6%	62.6億 +40.8%	31.7億 +186.4%	27.5億 +26.4%
2023/02	-	-	0.89兆 -1%	71.9億 +14.9%	69.5億 +119.5%	26.2億 -4.7%
2024/02	-	-	1.03兆 +15.9%	93.2億 +29.6%	93.1億 +33.9%	28.6億 +9.3%

2009年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 8240億6600万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業資材: -
長期借入れによる収入: 87億5600万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 生活産業: -

2010年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 5234億8000万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業資材: -
長期借入れによる収入: 75億6700万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 生活産業: -

2011年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -2億5700万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -2億4100万
売上原価: 6018億4000万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業資材: -
長期借入れによる収入: 20億5700万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 生活産業: -

2012年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 6367億200万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業資材: -
長期借入れによる収入: 23億8200万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 生活産業: -

2013年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 6464億5400万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業資材: 45億4300万
長期借入れによる収入: 54億1500万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 生活産業: 13億8100万

2014年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 6950億1400万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業資材: 50億7700万
長期借入れによる収入: 84億8000万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 生活産業: 15億7100万

2015年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 7629億800万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業資材: 61億9500万
長期借入れによる収入: 91億8700万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 生活産業: 11億5900万

2016年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 7317億7500万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業資材: 62億300万
長期借入れによる収入: 17億
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 生活産業: 12億3700万

2017年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 6993億4700万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業資材: 54億5800万
長期借入れによる収入: 29億
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 生活産業: 18億2100万

2018年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 7922億1500万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業資材: 66億9400万
長期借入れによる収入: 17億3000万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 生活産業: 20億600万

2019年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 8846億6300万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業資材: 88億1600万
長期借入れによる収入: 118億7200万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 生活産業: 22億3600万

2020年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 8145億2100万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業資材: 87億2100万
長期借入れによる収入: 66億7300万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 生活産業: 26億8500万

2021年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 7071億1800万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業資材: 44億4300万
長期借入れによる収入: 11億600万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 生活産業: 21億7200万

2022年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -100万
売上原価: 8952億1800万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業資材: 62億5700万
長期借入れによる収入: 31億6800万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 生活産業: 27億4600万

2023年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 8859億4900万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業資材: 71億9000万
長期借入れによる収入: 69億5400万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 生活産業: 26億1600万

2024年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 1兆270億
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 産業資材: 93億1700万
長期借入れによる収入: 93億1400万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 生活産業: 28億5800万