在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額、連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出、外部顧客への売上高 - 鉄鋼他2件
2009年2月
2010年2月
2011年2月
- 在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額
- -2億5700万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -2億4100万
- 外部顧客への売上高 - 鉄鋼
- -
- 段階取得に係る差益
- -
- 資産の部合計
- 3470億5800万
2012年2月
2013年2月
- 在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 外部顧客への売上高 - 鉄鋼
- 2859億6600万
- 段階取得に係る差益
- -
- 資産の部合計
- 3624億8300万
2014年2月
- 在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 外部顧客への売上高 - 鉄鋼
- 3092億8200万
- 段階取得に係る差益
- -
- 資産の部合計
- 4064億8100万
2015年2月
- 在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 外部顧客への売上高 - 鉄鋼
- 3523億900万
- 段階取得に係る差益
- -
- 資産の部合計
- 4847億2200万
2016年2月
- 在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 外部顧客への売上高 - 鉄鋼
- 3197億4400万
- 段階取得に係る差益
- -
- 資産の部合計
- 4176億8800万
2017年2月
- 在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 外部顧客への売上高 - 鉄鋼
- 2983億1400万
- 段階取得に係る差益
- -
- 資産の部合計
- 4467億2600万
2018年2月
- 在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 外部顧客への売上高 - 鉄鋼
- 3522億100万
- 段階取得に係る差益
- -
- 資産の部合計
- 5023億9600万
2019年2月
- 在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 外部顧客への売上高 - 鉄鋼
- 3915億1100万
- 段階取得に係る差益
- -
- 資産の部合計
- 5196億2600万
2020年2月
- 在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 外部顧客への売上高 - 鉄鋼
- 3452億9800万
- 段階取得に係る差益
- -
- 資産の部合計
- 4940億8900万
2021年2月
- 在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 外部顧客への売上高 - 鉄鋼
- 3116億5600万
- 段階取得に係る差益
- -
- 資産の部合計
- 4972億2000万
2022年2月
- 在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -100万
- 外部顧客への売上高 - 鉄鋼
- 4261億7200万
- 段階取得に係る差益
- 8400万
- 資産の部合計
- 6008億5300万
2023年2月
- 在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 外部顧客への売上高 - 鉄鋼
- 4086億1600万
- 段階取得に係る差益
- -
- 資産の部合計
- 7167億8500万
2024年2月
- 在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 外部顧客への売上高 - 鉄鋼
- 4248億6500万
- 段階取得に係る差益
- -
- 資産の部合計
- 8370億500万