7485 岡谷鋼機

時価

1671億円

PER 予

7.35倍

2010年以降

3.67-78.22倍
（2010-2024年）

0.42倍

2010年以降

0.25-0.81倍
（2010-2024年）

1.57%

ROE 予

5.75%

ROA 予

2.67%

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額、連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出、外部顧客への売上高 - 鉄鋼他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額	連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出	外部顧客への売上高 - 鉄鋼	外部顧客への売上高 - 産業資材	持分法適用会社への投資額 - 生活産業	買換資産圧縮積立金の積立
2011/02	-257百万	-241百万	-	-	-	-
2012/02	-	-	-	-	-	-95百万
2013/02	-	-	2860億	1970億	100百万	-
2014/02	-	-	3093億 +8.2%	2175億 +10.4%	111百万 +11%	-
2015/02	-	-	3523億 +13.9%	2363億 +8.7%	127百万 +14.4%	-
2016/02	-	-	3197億 -9.2%	2382億 +0.8%	185百万 +45.7%	-
2017/02	-	-	2983億 -6.7%	2363億 -0.8%	248百万 +34.1%	-
2018/02	-	-	3522億 +18.1%	2577億 +9.1%	211百万 -14.9%	-
2019/02	-	-	3915億 +11.2%	3010億 +16.8%	236百万 +11.8%	-
2020/02	-	-	3453億 -11.8%	2917億 -3.1%	193百万 -18.2%	-
2021/02	-	-	3117億 -9.7%	2312億 -20.7%	202百万 +4.7%	-
2022/02	-	-1百万赤縮	4262億 +36.7%	2632億 +13.8%	213百万 +5.4%	-
2023/02	-	-	4086億 -4.1%	2759億 +4.8%	226百万 +6.1%	-
2024/02	-	-	4249億 +4%	3088億 +11.9%	238百万 +5.3%	-

2011年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -2億5700万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -2億4100万
外部顧客への売上高 - 鉄鋼: -
外部顧客への売上高 - 産業資材: -
持分法適用会社への投資額 - 生活産業: -
買換資産圧縮積立金の積立: -

2012年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
外部顧客への売上高 - 鉄鋼: -
外部顧客への売上高 - 産業資材: -
持分法適用会社への投資額 - 生活産業: -
買換資産圧縮積立金の積立: -9500万

2013年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
外部顧客への売上高 - 鉄鋼: 2859億6600万
外部顧客への売上高 - 産業資材: 1970億3700万
持分法適用会社への投資額 - 生活産業: 1億
買換資産圧縮積立金の積立: -

2014年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
外部顧客への売上高 - 鉄鋼: 3092億8200万
外部顧客への売上高 - 産業資材: 2174億9800万
持分法適用会社への投資額 - 生活産業: 1億1100万
買換資産圧縮積立金の積立: -

2015年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
外部顧客への売上高 - 鉄鋼: 3523億900万
外部顧客への売上高 - 産業資材: 2363億3400万
持分法適用会社への投資額 - 生活産業: 1億2700万
買換資産圧縮積立金の積立: -

2016年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
外部顧客への売上高 - 鉄鋼: 3197億4400万
外部顧客への売上高 - 産業資材: 2381億8400万
持分法適用会社への投資額 - 生活産業: 1億8500万
買換資産圧縮積立金の積立: -

2017年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
外部顧客への売上高 - 鉄鋼: 2983億1400万
外部顧客への売上高 - 産業資材: 2363億900万
持分法適用会社への投資額 - 生活産業: 2億4800万
買換資産圧縮積立金の積立: -

2018年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
外部顧客への売上高 - 鉄鋼: 3522億100万
外部顧客への売上高 - 産業資材: 2577億1500万
持分法適用会社への投資額 - 生活産業: 2億1100万
買換資産圧縮積立金の積立: -

2019年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
外部顧客への売上高 - 鉄鋼: 3915億1100万
外部顧客への売上高 - 産業資材: 3009億6700万
持分法適用会社への投資額 - 生活産業: 2億3600万
買換資産圧縮積立金の積立: -

2020年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
外部顧客への売上高 - 鉄鋼: 3452億9800万
外部顧客への売上高 - 産業資材: 2916億7200万
持分法適用会社への投資額 - 生活産業: 1億9300万
買換資産圧縮積立金の積立: -

2021年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
外部顧客への売上高 - 鉄鋼: 3116億5600万
外部顧客への売上高 - 産業資材: 2311億9100万
持分法適用会社への投資額 - 生活産業: 2億200万
買換資産圧縮積立金の積立: -

2022年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -100万
外部顧客への売上高 - 鉄鋼: 4261億7200万
外部顧客への売上高 - 産業資材: 2632億600万
持分法適用会社への投資額 - 生活産業: 2億1300万
買換資産圧縮積立金の積立: -

2023年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
外部顧客への売上高 - 鉄鋼: 4086億1600万
外部顧客への売上高 - 産業資材: 2759億3200万
持分法適用会社への投資額 - 生活産業: 2億2600万
買換資産圧縮積立金の積立: -

2024年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
外部顧客への売上高 - 鉄鋼: 4248億6500万
外部顧客への売上高 - 産業資材: 3087億5100万
持分法適用会社への投資額 - 生活産業: 2億3800万
買換資産圧縮積立金の積立: -