固定資産計、従業員数 - 鉄鋼、投資有価証券売却損益(△は益)他2件
2009年2月
- 固定資産計
- 1202億8800万
- 従業員数 - 鉄鋼
- -
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -3億3300万
- 持分法適用会社における会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 全事業営業利益
- 93億
2010年2月
- 固定資産計
- 1313億9300万
- 従業員数 - 鉄鋼
- -
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -1億8500万
- 持分法適用会社における会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 全事業営業利益
- 17億1600万
2011年2月
- 固定資産計
- 1383億7800万
- 従業員数 - 鉄鋼
- -
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -1億5200万
- 持分法適用会社における会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 全事業営業利益
- 84億2600万
2012年2月
- 固定資産計
- 1270億4900万
- 従業員数 - 鉄鋼
- -
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -3800万
- 持分法適用会社における会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 全事業営業利益
- 95億3400万
2013年2月
- 固定資産計
- 1417億3800万
- 従業員数 - 鉄鋼
- -
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -1200万
- 持分法適用会社における会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 全事業営業利益
- 114億400万
2014年2月
- 固定資産計
- 1611億9100万
- 従業員数 - 鉄鋼
- -
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -1100万
- 持分法適用会社における会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 全事業営業利益
- 140億2000万
2015年2月
- 固定資産計
- 2020億700万
- 従業員数 - 鉄鋼
- -
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- 1600万
- 持分法適用会社における会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 全事業営業利益
- 161億9500万
2016年2月
- 固定資産計
- 1644億3700万
- 従業員数 - 鉄鋼
- -
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -1億4300万
- 持分法適用会社における会計方針の変更による累積的影響額
- -7100万
- 全事業営業利益
- 163億100万
2017年2月
- 固定資産計
- 1883億6100万
- 従業員数 - 鉄鋼
- -
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -500万
- 持分法適用会社における会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 全事業営業利益
- 144億6600万
2018年2月
- 固定資産計
- 2065億8000万
- 従業員数 - 鉄鋼
- -
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -
- 持分法適用会社における会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 全事業営業利益
- 180億1600万
2019年2月
- 固定資産計
- 1896億3600万
- 従業員数 - 鉄鋼
- -
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -400万
- 持分法適用会社における会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 全事業営業利益
- 209億7200万
2020年2月
- 固定資産計
- 1823億2600万
- 従業員数 - 鉄鋼
- 2,511
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -1400万
- 持分法適用会社における会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 全事業営業利益
- 190億3200万
2021年2月
- 固定資産計
- 2062億8400万
- 従業員数 - 鉄鋼
- 2,449
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -2億4100万
- 持分法適用会社における会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 全事業営業利益
- 135億8400万
2022年2月
- 固定資産計
- 2449億500万
- 従業員数 - 鉄鋼
- 2,445
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -6700万
- 持分法適用会社における会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 全事業営業利益
- 227億1900万
2023年2月
- 固定資産計
- 2501億7000万
- 従業員数 - 鉄鋼
- 2,418
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -9億4200万
- 持分法適用会社における会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 全事業営業利益
- 294億4800万
2024年2月
- 固定資産計
- 3623億8200万
- 従業員数 - 鉄鋼
- 2,360
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -1000万
- 持分法適用会社における会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 全事業営業利益
- 324億1200万