固定資産計、従業員数 - 鉄鋼、投資有価証券売却損益(△は益)他1件
2009年2月
- 固定資産計
- 1202億8800万
- 従業員数 - 鉄鋼
- -
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -3億3300万
- 持分法適用会社における会計方針の変更による累積的影響額
- -
2010年2月
- 固定資産計
- 1313億9300万
- 従業員数 - 鉄鋼
- -
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -1億8500万
- 持分法適用会社における会計方針の変更による累積的影響額
- -
2011年2月
- 固定資産計
- 1383億7800万
- 従業員数 - 鉄鋼
- -
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -1億5200万
- 持分法適用会社における会計方針の変更による累積的影響額
- -
2012年2月
- 固定資産計
- 1270億4900万
- 従業員数 - 鉄鋼
- -
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -3800万
- 持分法適用会社における会計方針の変更による累積的影響額
- -
2013年2月
- 固定資産計
- 1417億3800万
- 従業員数 - 鉄鋼
- -
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -1200万
- 持分法適用会社における会計方針の変更による累積的影響額
- -
2014年2月
- 固定資産計
- 1611億9100万
- 従業員数 - 鉄鋼
- -
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -1100万
- 持分法適用会社における会計方針の変更による累積的影響額
- -
2015年2月
- 固定資産計
- 2020億700万
- 従業員数 - 鉄鋼
- -
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- 1600万
- 持分法適用会社における会計方針の変更による累積的影響額
- -
2016年2月
- 固定資産計
- 1644億3700万
- 従業員数 - 鉄鋼
- -
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -1億4300万
- 持分法適用会社における会計方針の変更による累積的影響額
- -7100万
2017年2月
- 固定資産計
- 1883億6100万
- 従業員数 - 鉄鋼
- -
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -500万
- 持分法適用会社における会計方針の変更による累積的影響額
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2018年2月
2019年2月
- 固定資産計
- 1896億3600万
- 従業員数 - 鉄鋼
- -
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -400万
- 持分法適用会社における会計方針の変更による累積的影響額
- -
2020年2月
- 固定資産計
- 1823億2600万
- 従業員数 - 鉄鋼
- 2,511
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -1400万
- 持分法適用会社における会計方針の変更による累積的影響額
- -
2021年2月
- 固定資産計
- 2062億8400万
- 従業員数 - 鉄鋼
- 2,449
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -2億4100万
- 持分法適用会社における会計方針の変更による累積的影響額
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2022年2月
- 固定資産計
- 2449億500万
- 従業員数 - 鉄鋼
- 2,445
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -6700万
- 持分法適用会社における会計方針の変更による累積的影響額
- -
2023年2月
- 固定資産計
- 2501億7000万
- 従業員数 - 鉄鋼
- 2,418
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -9億4200万
- 持分法適用会社における会計方針の変更による累積的影響額
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2024年2月
- 固定資産計
- 3623億8200万
- 従業員数 - 鉄鋼
- 2,360
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -1000万
- 持分法適用会社における会計方針の変更による累積的影響額
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