	前連結会計年度(平成26年3月31日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	減損損失累計額相当額	期末残高相当額
建物及び構築物	3,679	2,101	829	747
機械装置及び運搬具	3,540	3,338	21	181

	当連結会計年度(平成27年3月31日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	減損損失累計額相当額	期末残高相当額
建物及び構築物	3,679	2,233	829	615
機械装置及び運搬具	965	825	18	121

(2) 未経過リース料期末残高相当額等

2015/06/25 10:04

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※3 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)	当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
土地	221百万円	28百万円
建物及び構築物	89	52
その他	0	0

2015/06/25 10:04

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)	当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
土地	39百万円	389百万円
建物及び構築物	146	56
その他	0	4

2015/06/25 10:04

#4 減損損失に関する注記（連結）

時価の著しい下落又は営業損益が悪化している資産グループについては、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(2,502百万円)として特別損失に計上しております。
減損損失の内訳は、事業用資産1,645百万円(内、土地909百万円、建物及び構築物393百万円、機械装置及び運搬具334百万円及びその他7百万円)、賃貸用資産1百万円(土地1百万円)、遊休資産855百万円(内、土地435百万円、建物及び構築物337百万円及びその他82百万円)であります。
なお、当該資産の回収可能価額は正味売却価額により測定しており、主として公示価格を基準として評価し、算出しております。

2015/06/25 10:04

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8年～44年
機械装置及び運搬具 4年～10年

2015/06/25 10:04