山善（8051）の当期純利益の推移 - 通期

【期間】

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通期
全期間

連結

2008年3月31日: 54億9600万
2009年3月31日 -31.02%: 37億9100万
2010年3月31日 -88.45%: 4億3800万
2011年3月31日 +896.12%: 43億6300万
2012年3月31日 +13.06%: 49億3300万
2013年3月31日 +26.68%: 62億4900万
2014年3月31日 -11.75%: 55億1500万
2015年3月31日 +6.09%: 58億5100万

個別

2008年3月31日: 40億1300万
2009年3月31日 -11.66%: 35億4500万
2010年3月31日 -89.7%: 3億6500万
2011年3月31日 +524.66%: 22億8000万
2012年3月31日 +31.05%: 29億8800万
2013年3月31日 +42.9%: 42億7000万
2014年3月31日 -5.25%: 40億4600万
2015年3月31日 +42.73%: 57億7500万
2016年3月31日 +62.32%: 93億7400万
2017年3月31日 -19.6%: 75億3700万
2018年3月31日 +37.22%: 103億4200万
2019年3月31日 +15.63%: 119億5800万
2020年3月31日 -38.75%: 73億2400万
2021年3月31日 -16.33%: 61億2800万
2022年3月31日 +75.26%: 107億4000万
2023年3月31日 -12.19%: 94億3100万
2024年3月31日 -43.73%: 53億700万
2025年3月31日 +16.24%: 61億6900万
2026年3月31日 +14.05%: 70億3600万

有報情報

#1 その他の新株予約権等の状況（連結）

「1株当たりの特別配当」とは、特別配当を、剰余金の配当に係る当該事業年度の最終の基準日における各本社債の金額当たりの本新株予約権の目的となる株式の数で除した金額をいいます。1株当たり特別配当の計算については、円位未満小数第2位まで算出し、小数第2位を四捨五入します。
⑤ (ⅰ) 「特別配当」とは、2031年3月3日までの間に終了する各事業年度内に到来する配当に係る各基準日につき、当社普通株式1株当たりの剰余金の配当(会社法第455条第2項及び第456条の規定により支払う金銭も含み、下記(あ)又は(い)のいずれか高い金額の水準を超えて臨時的(5年間に1回以下の頻度を意味する。)に実施される配当(但し、1株あたり年間20円を上限とする。)を除く。)の額(金銭以外の財産を配当財産とする剰余金の配当の場合には、かかる配当財産の簿価を配当の額とする。)に当該基準日時点における各本社債の金額当たりの本新株予約権の目的である株式の数を乗じて得た金額の当該事業年度における累計額が、基準配当金(基準配当金は、2031年3月3日までの間に終了する各事業年度につき、当該事業年度の配当に係る最終の基準日における各本社債の金額当たりの本新株予約権の目的である株式の数に、(あ)当該事業年度における1株当たり当期純利益に40%を乗じた金額(但し、当該金額が0円を下回る場合(当該事業年度において親会社株主に帰属する当期純損失を計上する場合を含む。)には0円とする。)又は(い)当該事業年度末日における1株当たり純資産額と前事業年度末日における1株当たり純資産額とを合計して2で除して得た額に3.5%を乗じた金額のいずれか高い金額を乗じた金額をいう。)(当社が当社の事業年度を変更した場合には、本新株予約権付社債権者と協議の上、合理的に修正された金額)を超える場合における当該超過額をいいます。
(ⅱ) 特別配当による転換価額の調整は、各事業年度の配当に係る最終の基準日に係る会社法第454条又は第459条に定める剰余金の配当決議が行われた日の属する月の翌月10日以降これを適用します。

2026/06/15 14:19

#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

国内の個人消費については、所得環境の改善がみられる一方、物価上昇に賃上げが追い付かず、耐久消費財に対する節約志向や商品の選別傾向が継続しました。住宅産業においては、新設住宅着工戸数は持家を中心に減少傾向にあるものの、省エネ需要の高まりにより住宅設備機器の更新需要は堅調に推移しました。
このような環境の中、当社グループの当連結会計年度の売上高は541,885百万円(前期比5.0%増)となりました。利益面につきましては、営業利益は12,041百万円(同、26.3%増)、経常利益は13,010百万円(同、29.9%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は9,330百万円(同、18.9%増)となりました。
セグメント別の概況は次のとおりであります。

2026/06/15 14:19

#3 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）

(1株当たり情報)

	前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)	当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
1株当たり純資産額	1,481.00円	1,612.56円
1株当たり当期純利益	90.63円	109.46円
潜在株式調整後1株当たり当期純利益	82.70円	99.87円

(注)1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)	当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
1株当たり当期純利益
親会社株主に帰属する当期純利益(百万円)	7,845	9,330
普通株主に帰属しない金額(百万円)	-	-
普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純利益(百万円)	7,845	9,330
普通株式の期中平均株式数(千株)	86,564	85,238

潜在株式調整後1株当たり当期純利益
親会社株主に帰属する当期純利益調整額(百万円)	△6	△2
普通株式増加数(千株)	8,209	8,161
希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定に含めなかった潜在株式の概要	-	第1回無担保転換社債型新株予約権付社債なお、概要は「第4 提出会社の状況 1 株式等の状況 (2)新株予約権等の状況」に記載のとおりであります。

(注)当社は、株式給付信託(BBT)及び株式給付信託(J-ESOP)を導入しており、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上、当該信託が保有する当社株式を、期末発行済株式総数及び期中平均株式数の計算において控除する自己株式数に含めております。

2026/06/15 14:19