8051 山善

8051
2026/06/15
時価
1724億円
PER 予
17.25倍
2010年以降
6.26-93.15倍
(2010-2026年)
PBR
1.12倍
2010年以降
0.62-1.65倍
(2010-2026年)
配当 予
3.1%
ROE 予
6.5%
ROA 予
2.56%
資料
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山善(8051)の売上高の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
3768億5200万
2009年3月31日 -13.51%
3259億4700万
2009年12月31日 -46.83%
1733億100万
2010年3月31日 +39.3%
2414億1000万
2010年6月30日 -71.88%
678億9100万
2010年9月30日 +118.19%
1481億3000万
2010年12月31日 +59.43%
2361億6000万
2011年3月31日 +37.07%
3237億300万
2011年6月30日 -71.9%
909億6900万
2011年9月30日 +98.98%
1810億1200万
2011年12月31日 +52.47%
2759億8300万
2012年3月31日 +35.09%
3728億3000万
2012年6月30日 -75.89%
898億8000万
2012年9月30日 +108.46%
1873億6100万
2012年12月31日 +49.17%
2794億8200万
2013年3月31日 +32.51%
3703億3800万
2013年6月30日 -75.51%
907億1200万
2013年9月30日 +106.43%
1872億5900万
2013年12月31日 +53.08%
2866億5200万
2014年3月31日 +37.88%
3952億4900万
2014年6月30日 -76.04%
947億800万
2014年9月30日 +112.51%
2012億6500万
2014年12月31日 +56.65%
3152億8000万
2015年3月31日 +38.23%
4358億300万
2015年6月30日 -74.63%
1105億5900万
2015年9月30日 +99.21%
2202億4300万
2015年12月31日 +52.74%
3363億9700万
2016年3月31日 +33.11%
4477億7400万
2016年6月30日 -77.52%
1006億5400万
2016年9月30日 +106.98%
2083億3500万
2016年12月31日 +57.71%
3285億7000万
2017年3月31日 +36.26%
4476億9800万
2017年6月30日 -74.74%
1130億9700万
2017年9月30日 +111.45%
2391億3900万
2017年12月31日 +53.48%
3670億3100万
2018年3月31日 +35.67%
4979億6300万
2018年6月30日 -74.09%
1290億2200万
2018年9月30日 +103.27%
2622億6300万
2018年12月31日 +53.11%
4015億4700万
2019年3月31日 +31.08%
5263億6400万
2019年6月30日 -78.04%
1155億7600万
2019年9月30日 +110.13%
2428億6200万
2019年12月31日 +49.78%
3637億5100万
2020年3月31日 +29.81%
4721億9100万
2020年6月30日 -79.09%
987億2500万
2020年9月30日 +107.01%
2043億6600万
2020年12月31日 +55.93%
3186億7600万
2021年3月31日 +36.42%
4347億4400万
2021年6月30日 -73.19%
1165億6900万
2021年9月30日 +104.64%
2385億5200万
2021年12月31日 +54.39%
3683億
2022年3月31日 +36.27%
5018億7200万
2022年6月30日 -74.72%
1268億6300万
2022年9月30日 +106.38%
2618億1700万
2022年12月31日 +50.48%
3939億9100万
2023年3月31日 +33.83%
5272億6300万
2023年6月30日 -77.25%
1199億5700万
2023年9月30日 +107.31%
2486億8000万
2023年12月31日 +52.05%
3781億3000万
2024年3月31日 +34.05%
5068億6600万
2024年6月30日 -76.61%
1185億7700万
2024年9月30日 +109.93%
2489億2400万
2024年12月31日 +53.69%
3825億7900万
2025年3月31日 +34.91%
5161億2600万
2025年6月30日 -75.56%
1261億3600万
2025年9月30日 +106%
2598億4400万
2025年12月31日 +53.34%
3984億5500万
2026年3月31日 +36%
5418億8500万

個別

2008年3月31日
3605億5400万
2009年3月31日 -13.16%
3131億1200万
2010年3月31日 -26.77%
2292億8100万
2011年3月31日 +33.54%
3061億9200万
2012年3月31日 +12.38%
3441億1300万
2013年3月31日 -2.02%
3371億6100万
2014年3月31日 +6.52%
3591億4900万
2015年3月31日 +8.79%
3907億3200万
2016年3月31日 +3.91%
4060億1900万
2017年3月31日 +0.35%
4074億4500万
2018年3月31日 +10.83%
4515億6000万
2019年3月31日 +4.66%
4726億700万
2020年3月31日 -10.29%
4239億5800万
2021年3月31日 -8.26%
3889億5900万
2022年3月31日 +14.15%
4440億
2023年3月31日 +4.51%
4640億1300万
2024年3月31日 -3.49%
4478億4200万
2025年3月31日 +1.27%
4535億1600万
2026年3月31日 +4.96%
4760億3100万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
①当連結会計年度における半期情報等
中間連結会計期間当連結会計年度
売上高(百万円)259,844541,885
税金等調整前中間(当期)純利益(百万円)6,43014,192
②決算日後の状況
特記すべき事項はありません。
2026/06/15 14:19
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
したがって、当社は報告セグメントを、「生産財関連事業」、「住建事業」及び「家庭機器事業」の3つとしております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
2026/06/15 14:19
#3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
要な非連結子会社の名称等
主要な非連結子会社
Yamazen Machinery & Tools India Private Ltd.
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しております。2026/06/15 14:19
#4 主要な顧客ごとの情報
3.主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。
2026/06/15 14:19
#5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2026/06/15 14:19
#6 売上高、地域ごとの情報(連結)
(注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
2026/06/15 14:19
#7 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
社外取締役である江口あつみ氏は、株式会社ニッスイ及び株式会社シマノの社外取締役を兼任しております。
当社と株式会社シマノとの間には売上取引がありますが、その取引額は直近事業年度における当社の連結売上高の0.1%未満であり、独立性に疑義が生じるおそれはないと考えております。なお、当社と株式会社ニッスイとの間で特別な利害関係はありません。
監査等委員である社外取締役の津田佳典氏は、第一稀元素化学工業株式会社の社外監査役を兼任しておりますが、当社と同社の間で特別な利害関係はありません。
2026/06/15 14:19
#8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
国内の個人消費については、所得環境の改善がみられる一方、物価上昇に賃上げが追い付かず、耐久消費財に対する節約志向や商品の選別傾向が継続しました。住宅産業においては、新設住宅着工戸数は持家を中心に減少傾向にあるものの、省エネ需要の高まりにより住宅設備機器の更新需要は堅調に推移しました。
このような環境の中、当社グループの当連結会計年度の売上高は541,885百万円(前期比5.0%増)となりました。利益面につきましては、営業利益は12,041百万円(同、26.3%増)、経常利益は13,010百万円(同、29.9%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は9,330百万円(同、18.9%増)となりました。
セグメント別の概況は次のとおりであります。
2026/06/15 14:19
#9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しております。
2.持分法の適用に関する事項
2026/06/15 14:19
#10 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
※1 関係会社との取引高
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
営業取引による取引高
売上高18,905百万円21,021百万円
仕入高2,8723,397
2026/06/15 14:19

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