建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/03/06 9:11

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	14百万円		-百万円
機械装置及び運搬具	0		0

2015/03/06 9:11

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期減少額は、当期の減損損失を含めて表示しております。
当期の減損損失は、建物34百万円、構築物0百万円、機械及び装置0百万円、工具、器具及び備品1百万円及び土地615百万円であります。

2015/03/06 9:11

#4 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。

場所	用途	認識の経緯	種類	金額
愛知県小牧市	倉庫	売却処分決定	建物及び構築物	31百万円
			機械装置及び運搬具	0
			工具、器具及び備品	1
			土地	611
小計				643
静岡県熱海市	保養所	売却処分決定	建物及び構築物	3
			土地	0

当社グループは、事業用資産については管理会計上の区分で、処分の意思決定をした資産については個別にグルーピングを実施し、減損損失の認識の判定をしております。
その結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に652百万円計上しております。

2015/03/06 9:11

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社の有形固定資産
主として定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 38年
在外連結子会社の有形固定資産
主として定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 39年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/03/06 9:11