建物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

有形固定資産
主として、倉庫設備(建物)であります。
(2)リース資産の減価償却の方法

2020/06/26 9:17

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/26 9:17

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)		当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
建物及び構築物	2百万円		1百万円
工具、器具及び備品	3		9

2020/06/26 9:17

#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

全般的に厳しい環境下でありましたが、特定分野における成長余地は認められました。生産財分野では、特にモノづくりにおける次世代化の動きは活発で、5G投資の拡がりや、これに関連する半導体関連市場に一部回復傾向がみられ、また、ロボットやICTを活用した自動化指向の拡がりを背景とする投資意欲の高まりも認められました。なかでも自動化の流れは、人手不足対策やコスト対策のみならず、ノウハウの形式知化や品質安定化といった切り口からも業種を越えて広がりつつあり、現状では潜在的ニーズの高まりという段階ではあるものの、当社グループは潜在ニーズの掘り起しを図るべく、エンジニアリング機能の強化により、市場への提案とソリューションを拡充しました。
消費財分野では、ゼロエネルギー住宅の提案をはじめ、建物等の省エネ診断から改修工事までをワンストップで行なう新ビジネスモデルの実践、プライベートブランド商品やECサイトの拡充、BtoC物流の効率化に向けた取り組み等、市場の変化に対応した施策を実施し、中長期の成長につなげてまいります。
また、当期からスタートした新3ヵ年中期経営計画「CROSSING YAMAZEN 2021」の方針に基づき、各事業部門が独自に培ったノウハウや提供価値を掛け合わせてシナジーを追求することにより、全社的成長につなげる「CROSSING」の取り組みを幅広い視点で強化しています。

2020/06/26 9:17

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

当社及び国内連結子会社の有形固定資産
主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2020/06/26 9:17

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)
(2)無形固定資産(リース資産を除く)

2020/06/26 9:17

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社の有形固定資産
主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 38年
在外連結子会社の有形固定資産
主として定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 39年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/26 9:17