- 8051
- 2026/09/18
- 時価
- 1924億円
- PER 予
- 17.85倍
- 2010年以降
- 6.26-93.15倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.25倍
- 2010年以降
- 0.62-1.65倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.77%
- ROE 予
- 6.98%
- ROA 予
- 2.78%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
セグメント間の内部売上高又は振替高
連結
- 2023年3月31日
- 71億300万
- 2024年3月31日 +11.18%
- 78億9700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2024/06/26 14:20
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
(棚卸資産の評価方法の変更) - #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
(棚卸資産の評価方法の変更)
会計方針の変更に記載のとおり、当社における商品及び製品の評価方法については、従来、先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しておりましたが、当連結会計年度より総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)に変更しております。
この評価方法の変更は、物流戦略の変更や仕入価格のボラティリティの高まりを契機に、期間損益計算をより適正にするために行ったものであります。
なお、当該会計方針の変更が過去の期間に与える影響額は軽微であります。2024/06/26 14:20