流動資産
連結
- 2014年12月31日
- 633億3100万
- 2015年12月31日 -25.04%
- 474億7100万
個別
- 2014年12月31日
- 440億2300万
- 2015年12月31日 -22.5%
- 341億1700万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 2019/03/15 10:17
(2)リース債務前連結会計年度(平成26年12月31日) 当連結会計年度(平成27年12月31日) 流動資産 33 16 投資その他の資産 13 23
- #2 受取手形割引高及び(又は)受取手形裏書譲渡高(連結)
- なお、資金化していない部分(前連結会計年度1,277百万円、当連結会計年度1,059百万円)は流動資産の「その他」に計上しております。2019/03/15 10:17
- #3 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たに㈱ビー・インターナショナルを連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに㈱ビー・インターナショナルの取得価格と㈱ビー・インターナショナル取得による支出(純額)との関係は次のとおりであります。2019/03/15 10:17
当連結会計年度(自 平成27年1月1日 至 平成27年12月31日)流動資産 1,544百万円 固定資産 27 のれん 1,036 流動負債 △1,824 固定負債 △72 株式の取得価格 711 現金及び現金同等物 383 差引:取得による支出 327
該当事項はありません。 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- ております。2019/03/15 10:17
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成26年12月31日) 当事業年度(平成27年12月31日) 流動資産-繰延税金資産 60百万円 202百万円 固定負債-繰延税金負債 227 107
前事業年度及び当事業年度は、税引前当期純損失を計上しているため、記載を省略しております。 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注)前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。2019/03/15 10:17
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(平成26年12月31日) 当連結会計年度(平成27年12月31日) 流動資産-繰延税金資産 135百万円 261百万円 固定資産-繰延税金資産 26 22
- #6 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (貸借対照表)2019/03/15 10:17
前事業年度において「流動資産」の「受取手形」に含めて表示しておりました「電子記録債権」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より、区分掲記しております。
また、前事業年度において「投資その他の資産」の「その他」に含めて表示しておりました「長期未収入金」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より、区分掲記しております。 - #7 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結貸借対照表)2019/03/15 10:17
前連結会計年度において「流動資産」の「受取手形及び売掛金」に含めて表示しておりました「電子記録債権」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より、区分掲記しております。また、前連結会計年度において「投資その他の資産」の「その他」に含めて表示しておりました「長期未収入金」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より、区分掲記しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。