有価証券報告書-第103期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

男性10名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
代表取締役	取締役社長	西 尾 佳 三	昭和32年8月21日生	昭和57年4月 当社入社 平成22年4月 当社理事電線部長 平成23年6月 当社取締役電線部長 平成24年4月 当社取締役大阪支店長 平成25年10月 当社取締役東京支店長 平成26年6月 当社代表取締役社長(現)	(注)3	15
取締役	営業本部長 兼 化成品関連 製品管掌	前 島 昌 則	昭和32年9月7日生	昭和58年4月 当社入社 平成22年4月 当社理事化成品部長 平成24年4月 当社理事日立支店副支店長 平成24年6月 当社理事日立支店長 平成26年6月 当社取締役日立支店長 平成27年5月 当社取締役営業本部副本部長 平成28年6月 当社取締役営業本部長兼 化成品関連製品管掌(現)	(注)3	5
取締役	海外統括 部長 兼 三国(上海)電器件有限公司董事長	岡 伸 一	昭和31年8月22日生	昭和54年4月 株式会社日立製作所入社 平成15年4月 同社デバイス開発センタ資材部長 平成23年10月 日立ビアメカニクス株式会社 (現ビアメカニクス株式会社) 企画室長 平成24年4月 同社監査室長兼企画室主管 平成25年10月 当社理事営業本部副本部長 平成26年3月 当社理事営業本部副本部長兼 三国(上海)電器件有限公司 董事長 平成26年6月 当社取締役海外統括部長兼 三国(上海)電器件有限公司 董事長(現)	(注)3	―
取締役	営業本部 副本部長 兼 金属関連 製品管掌	一 柳 安 男	昭和32年7月26日生	昭和55年4月 丸紅株式会社入社 平成19年4月 伊藤忠丸紅鉄鋼株式会社 鋼材第二本部 鋼材貿易部部長代行 平成20年4月 伊藤忠丸紅鉄鋼欧州会社 副社長 平成24年4月 伊藤忠丸紅鉄鋼株式会社 中国総代表付副総代表兼 伊藤忠丸紅鉄鋼貿易(上海) 有限公司董事兼総経理 平成27年6月 当社取締役営業本部副本部長 平成28年6月 当社取締役営業本部副本部長兼 金属関連製品管掌(現)	(注)3	―
取締役	東京支店長 兼 第一営業部長 兼 電線関連 製品管掌	佐 藤 孝 二	昭和34年12月29日生	昭和57年4月 日立電線株式会社入社 平成19年4月 同社情報システム事業本部 ワイヤレスシステム営業統括部 ワイヤレスシステム営業部長 平成23年7月 同社営業統括本部中国支店長 平成25年2月 株式会社ジェイ・パワーシステムズ中国支店長 平成26年6月 当社取締役東京支店長 平成28年6月 当社取締役東京支店長兼 電線関連製品管掌 平成30年4月 当社取締役東京支店長兼 第一営業部長兼電線関連製品 管掌(現)	(注)3	30

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
取締役	大阪支店長	灰 藤 健 一	昭和32年4月9日生	昭和56年4月 日立化成工業株式会社(現日立化成株式会社)入社 平成17年5月 同社関西支社化成品営業部長 平成23年12月 同社機能性樹脂営業部長 平成24年4月 同社社会インフラ関連材料 営業部長 平成26年4月 同社営業本部新規パートナー開拓グループ担当部長 平成27年3月 当社理事大阪支店長 平成28年6月 当社取締役大阪支店長(現)	(注)3	10
取締役	管理本部長	伊 藤 寿 一	昭和32年5月28日生	昭和56年4月 日立電線株式会社入社 平成15年7月 同社ビジネスサポート本部 経理部経理グループマネージャー 平成16年7月 株式会社ジェイ・パワーシステムズ経理部経理課長 平成17年7月 同社経理部長 平成20年6月 当社理事総務部長 平成22年2月 住電日立ケーブル株式会社 理事総務部長 平成26年7月 同社理事管理本部副本部長 平成26年10月 当社理事管理本部長 平成27年6月 当社取締役管理本部長(現)	(注)3	10
取締役		古 澤 宏 和	昭和43年7月29日生	平成30年4月 伊藤忠丸紅鉄鋼株式会社 薄板部長代行兼薄板課長(現) 平成30年6月 当社取締役(現)	(注)3	―
監査役		満 澤 宏	昭和35年10月21日生	平成30年4月 日立化成株式会社 営業本部日本統括兼営業企画部長(現) 平成30年6月 当社監査役(現)	(注)4	―
監査役		吉 和 崇 之	昭和38年7月3日生	平成30年4月 日立金属株式会社 営業本部東日本支社長兼 営業企画部長(現) 平成30年6月 当社監査役(現)	(注)4	―
計						70

(注)1.取締役古澤宏和は、社外取締役であります。
2.監査役満澤宏及び吉和崇之は、社外監査役であります。
3.平成30年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
4.平成30年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から1年間