中央魚類(8030)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 2億600万
- 2009年3月31日 +6.8%
- 2億2000万
- 2010年3月31日 -26.36%
- 1億6200万
- 2011年3月31日 +17.28%
- 1億9000万
- 2012年3月31日 +20.53%
- 2億2900万
- 2013年3月31日 -17.03%
- 1億9000万
- 2014年3月31日 +3.68%
- 1億9700万
- 2015年3月31日 -6.09%
- 1億8500万
- 2016年3月31日 -12.97%
- 1億6100万
- 2017年3月31日 +5.59%
- 1億7000万
- 2018年3月31日 -1.18%
- 1億6800万
- 2019年3月31日 +12.5%
- 1億8900万
- 2020年3月31日 +19.05%
- 2億2500万
- 2021年3月31日 +12%
- 2億5200万
- 2022年3月31日 +2.78%
- 2億5900万
- 2023年3月31日 +11.2%
- 2億8800万
- 2024年3月31日 +6.94%
- 3億800万
- 2025年3月31日 +33.12%
- 4億1000万
- 2026年3月31日 +3.17%
- 4億2300万
個別
- 2008年3月31日
- 1億1100万
- 2009年3月31日 -9.91%
- 1億
- 2010年3月31日 -51%
- 4900万
- 2011年3月31日 +44.9%
- 7100万
- 2012年3月31日 +61.97%
- 1億1500万
- 2013年3月31日 -23.48%
- 8800万
- 2014年3月31日 +6.82%
- 9400万
- 2015年3月31日 -17.02%
- 7800万
- 2016年3月31日 -23.08%
- 6000万
- 2017年3月31日 +3.33%
- 6200万
- 2018年3月31日 -9.68%
- 5600万
- 2019年3月31日 -8.93%
- 5100万
- 2020年3月31日 +45.1%
- 7400万
- 2021年3月31日 +6.76%
- 7900万
- 2022年3月31日 ±0%
- 7900万
- 2023年3月31日 +36.71%
- 1億800万
- 2024年3月31日 -13.89%
- 9300万
- 2025年3月31日 -1.08%
- 9200万
- 2026年3月31日 +52.17%
- 1億4000万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/25 15:29
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給与及び手当 4,321 4,301 役員賞与引当金繰入額 18 △7 賞与引当金繰入額 178 170 退職給付費用 95 121 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 有価証券
関係会社株式
移動平均法による原価法
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの…………時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
市場価格のない株式等…………移動平均法による原価法2026/06/25 15:29 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/25 15:29
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 240 107 158 189 賞与引当金 92 140 92 140 役員賞与引当金 25 14 25 14 修繕引当金 30 - - 30 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 15:29
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 長期未払金 34 - 賞与引当金 28 44 投資有価証券等評価損 342 342
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 15:29
(注)1.評価性引当額が3百万円増加しております。この増加の主な内容は、将来減算一時差異等の合計に係る評価性引当額が増加したことによるものであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 貸倒引当金 150 130 賞与引当金 162 143 未払事業税 53 45
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 有価証券
子会社株式及び関連会社株式・・・・・・・移動平均法による原価法
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの・・・時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移
動平均法により算定しております。)
市場価格のない株式等・・・・・・・・移動平均法による原価法
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10~47年
備品 4~12年2026/06/25 15:29