8088 岩谷産業

8088
2026/06/04
時価
4647億円
PER 予
10.04倍
2010年以降
5.51-35.4倍
(2010-2026年)
PBR
1.04倍
2010年以降
0.61-2倍
(2010-2026年)
配当 予
2.37%
ROE 予
10.41%
ROA 予
5.06%
資料
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岩谷産業(8088)の売上高の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
7489億6700万
2009年3月31日 -9.02%
6813億7600万
2009年12月31日 -42.7%
3904億1300万
2010年3月31日 +42.28%
5554億7700万
2010年6月30日 -73.93%
1448億2400万
2010年9月30日 +96.06%
2839億4600万
2010年12月31日 +54.27%
4380億4000万
2011年3月31日 +41.28%
6188億4400万
2011年6月30日 -74.37%
1586億600万
2011年9月30日 +92.68%
3055億9900万
2011年12月31日 +54.31%
4715億5800万
2012年3月31日 +40.21%
6611億8500万
2012年6月30日 -76.41%
1559億9000万
2012年9月30日 +94.91%
3040億3600万
2012年12月31日 +54.12%
4685億7500万
2013年3月31日 +40.21%
6570億600万
2013年6月30日 -77.02%
1509億8800万
2013年9月30日 +104.32%
3084億9600万
2013年12月31日 +58.51%
4890億1200万
2014年3月31日 +43.95%
7039億2300万
2014年6月30日 -77.3%
1597億9900万
2014年9月30日 +107.65%
3318億1500万
2014年12月31日 +53.15%
5081億8100万
2015年3月31日 +36.15%
6919億200万
2015年6月30日 -78.22%
1507億1300万
2015年9月30日 +100.18%
3017億400万
2015年12月31日 +51.1%
4558億8400万
2016年3月31日 +35.17%
6162億100万
2016年6月30日 -78.65%
1315億5300万
2016年9月30日 +100.57%
2638億5700万
2016年12月31日 +56.1%
4118億7600万
2017年3月31日 +42.77%
5880億4500万
2017年6月30日 -75.45%
1443億6900万
2017年9月30日 +106.52%
2981億5400万
2017年12月31日 +61.04%
4801億6200万
2018年3月31日 +39.7%
6707億9200万
2018年6月30日 -75.72%
1628億8600万
2018年9月30日 +105.07%
3340億2400万
2018年12月31日 +56.15%
5215億6600万
2019年3月31日 +37.1%
7150億8500万
2019年6月30日 -76.96%
1647億4900万
2019年9月30日 +96.12%
3231億
2019年12月31日 +54.59%
4994億9000万
2020年3月31日 +37.49%
6867億7100万
2020年6月30日 -79.77%
1389億5300万
2020年9月30日 +104.84%
2846億2600万
2020年12月31日 +56.39%
4451億2600万
2021年3月31日 +42.79%
6355億9000万
2021年6月30日 -77.12%
1454億2500万
2021年9月30日 +104.23%
2970億500万
2021年12月31日 +61.42%
4794億2400万
2022年3月31日 +44%
6903億9200万
2022年6月30日 -70.48%
2038億300万
2022年9月30日 +102.75%
4132億1800万
2022年12月31日 +58.7%
6557億8800万
2023年3月31日 +38.19%
9062億6100万
2023年6月30日 -77.72%
2019億900万
2023年9月30日 +95.24%
3942億1100万
2023年12月31日 +56.65%
6175億1300万
2024年3月31日 +37.31%
8478億8800万
2024年6月30日 -76.7%
1975億1900万
2024年9月30日 +102.51%
4000億400万
2024年12月31日 +56.09%
6243億7400万
2025年3月31日 +41.42%
8830億1100万
2025年6月30日 -76.63%
2063億5300万
2025年9月30日 +98.27%
4091億2800万
2025年12月31日 +56.71%
6411億3000万
2026年3月31日 +41.71%
9085億2200万

個別

2008年3月31日
5800億
2009年3月31日 -13.16%
5036億5400万
2010年3月31日 -18.8%
4089億6700万
2011年3月31日 +11.66%
4566億3600万
2012年3月31日 +6.5%
4863億600万
2013年3月31日 -3.04%
4715億1900万
2014年3月31日 +6.79%
5035億3500万
2015年3月31日 -1.86%
4941億8200万
2016年3月31日 -15%
4200億7800万
2017年3月31日 -2.92%
4077億9100万
2018年3月31日 +17.94%
4809億4000万
2019年3月31日 +5.79%
5087億7300万
2020年3月31日 -7.04%
4729億5400万
2021年3月31日 -6.75%
4410億600万
2022年3月31日 +5.1%
4634億9200万
2023年3月31日 +26.66%
5870億6900万
2024年3月31日 -11.56%
5191億9500万
2025年3月31日 +3.63%
5380億6100万
2026年3月31日 -0.01%
5380億300万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
当連結会計年度における半期情報等
中間連結会計期間当連結会計年度
売上高(百万円)400,004883,011
税金等調整前中間(当期)純利益(百万円)22,32162,838
(注)1 2024年10月1日付で普通株式1株につき4株の割合で株式分割を行っております。
当連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、1株当たり中間(当期)純利益を
2025/06/17 16:00
#2 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
<主なリスク><主な機会>(※)気候変動対応の進展度合いによっては非常に大きな成長機会となる可能性があります。
<財務的な影響度>大:売上高 数百億円以上相当
中:売上高 数百億円~数十億円相当
2025/06/17 16:00
#3 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
セラミックス原料、半導体材料、ステンレス、アルミ、ディスプレイフィルム 他
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「注記事項 (連結財務諸表作成のための基本となる重要
2025/06/17 16:00
#4 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
業の概況 3 事業の内容」に記載しております。
非連結子会社はいずれも小規模であり、総資産の合計額、売上高の合計額、当期純損益の合計額(持分に見合う額)及び利益剰余金等の合計額(持分に見合う額)は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しております。2025/06/17 16:00
#5 主要な顧客ごとの情報
3 主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。
2025/06/17 16:00
#6 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「注記事項 (連結財務諸表作成のための基本となる重要
な事項)」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の売上高は、第三者間取引価格に基づいております。2025/06/17 16:00
#7 売上高、地域ごとの情報(連結)
(注)1 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
2 本邦以外の区分に属する主な国又は地域
2025/06/17 16:00
#8 監査報酬(連結)
(e) 監査役と会計監査人との連携状況
会計監査人との連携状況については下記のとおりですが、会計監査上の主要な検討事項(KAM)として認識された「売上高の期間帰属の適切性」については経理部及び会計監査人(有限責任 あずさ監査法人)より説明を受けるとともに質疑を行いました。
(会計監査人との連携状況)
2025/06/17 16:00
#9 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
佐藤廣士氏は、会社法第2条第15号の社外取締役の定義を満たすことで一定の独立性が確保されております。また、鉄鋼を中心とする素材、機械、エネルギーなど幅広い事業領域を持つ企業の経営に携わり、企業経営全般に関する豊富な経験と高い識見を有しており、独立した立場から当社経営を適切に監督いただくとともに、経営方針・経営戦略などに対して有意義な助言をいただいております。なお、人事・報酬委員会の委員として、役員人事及び役員報酬に関する透明性・客観性及び公平性の確保にも尽力いただいております。以上に加えて、関係会社管理や工場管理を含む事業管理に関しても助言いただくことで、当社グループの企業価値向上に貢献いただくことが期待できる適切な人物であることから、社外取締役に選任しております。
なお、同氏が顧問に就任している株式会社神戸製鋼所及び社外取締役に就任している住友電気工業株式会社と商品及び製品の販売・購入等の取引関係がありますが、取引の金額は当社売上高及び同社売上高の1%未満であります。また、同氏が代表取締役社長に就任している株式会社神戸国際会館と当社との間には取引はありません。
鈴木博之氏は、会社法第2条第15号の社外取締役の定義を満たすことで一定の独立性が確保されております。また、パイプの総合メーカーとして国内外で幅広く製造・販売を展開する企業の経営に携わり、一般社団法人関西経済同友会の代表幹事も務められるなど、企業経営全般に関する豊富な経験と高い識見を有しており、独立した立場から当社経営を適切に監督いただくとともに、経営方針・経営戦略などに対して有意義な助言をいただいております。なお、人事・報酬委員会の委員として、役員人事及び役員報酬に関する透明性・客観性及び公平性の確保にも尽力いただいております。以上に加えて、グローバルな事業展開に関しても助言いただくことで、当社グループの企業価値向上に貢献いただくことが期待できる適切な人物であることから、社外取締役に選任しております。
2025/06/17 16:00
#10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
総合エネルギー事業は、LPガス輸入価格が高値で推移したことに加え、工業用LPガスの販売が堅調に推移し、増収となりました。利益面においては、エネルギー関連機器等の販売が堅調に推移しました。一方、LPガスは卸売部門で販売数量が減少し、小売部門では新規連結により販売数量が増加したものの、コスト上昇により収益性が低下しました。また、市況要因による増益影響が縮小(前年度比5億40百万円の減益)し、減益となりました。
この結果、当事業分野の売上高は3,787億82百万円(前年度比216億49百万円の増収)、営業利益は195億26百万円(同6億46百万円の減益)となりました。
②産業ガス・機械事業
2025/06/17 16:00
#11 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
主要な非連結子会社名は、「第1 企業の概況 3 事業の内容」に記載しております。
非連結子会社はいずれも小規模であり、総資産の合計額、売上高の合計額、当期純損益の合計額(持分に見合う額)及び利益剰余金等の合計額(持分に見合う額)は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しております。
(3) 議決権の過半数を自己の計算において所有している会社のうち子会社としなかった会社名と理由
2025/06/17 16:00
#12 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
関係会社との営業取引及び営業取引以外の取引の取引高の総額は次のとおりであります。
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
売上高137,384百万円142,672百万円
仕入高82,07787,071
2025/06/17 16:00
#13 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
当連結会計年度において、重要な関連会社はコスモエネルギーホールディングス株式会社であり、その要約連結財務諸表は以下のとおりであります。
(単位:百万円)
売上高2,729,5702,799,947
税金等調整前当期純利益154,952124,950
(注)「注記事項(会計方針の変更)(「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)」に記載
のとおり、「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等を当連結会計年度の期首から適用しており
2025/06/17 16:00
#14 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
※1 顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、「注記事項 (収益認識関係) 1 顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
2025/06/17 16:00

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