弘電社(1948)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 3億3100万
- 2009年3月31日 +2.11%
- 3億3800万
- 2010年3月31日 +26.63%
- 4億2800万
- 2011年3月31日 +0.23%
- 4億2900万
- 2012年3月31日 +1.4%
- 4億3500万
- 2013年3月31日 -5.29%
- 4億1200万
- 2014年3月31日 +19.42%
- 4億9200万
- 2015年3月31日 -21.54%
- 3億8600万
- 2016年3月31日 +24.09%
- 4億7900万
- 2017年3月31日 +31.11%
- 6億2800万
- 2018年3月31日 -13.38%
- 5億4400万
- 2019年3月31日 +0.92%
- 5億4900万
- 2020年3月31日 +4.19%
- 5億7200万
- 2021年3月31日 -0.7%
- 5億6800万
- 2022年3月31日 -11.27%
- 5億400万
- 2023年3月31日 +14.88%
- 5億7900万
- 2024年3月31日 +5.87%
- 6億1300万
- 2025年3月31日 +6.85%
- 6億5500万
- 2026年3月31日 +10.23%
- 7億2200万
個別
- 2008年3月31日
- 3億2500万
- 2009年3月31日 +1.85%
- 3億3100万
- 2010年3月31日 +27.49%
- 4億2200万
- 2011年3月31日 +0.47%
- 4億2400万
- 2012年3月31日 -0.24%
- 4億2300万
- 2013年3月31日 -6.15%
- 3億9700万
- 2014年3月31日 +20.4%
- 4億7800万
- 2015年3月31日 -22.59%
- 3億7000万
- 2016年3月31日 +24.86%
- 4億6200万
- 2017年3月31日 +32.03%
- 6億1000万
- 2018年3月31日 -14.1%
- 5億2400万
- 2019年3月31日 +1.15%
- 5億3000万
- 2020年3月31日 +4.34%
- 5億5300万
- 2021年3月31日 -0.36%
- 5億5100万
- 2022年3月31日 -11.43%
- 4億8800万
- 2023年3月31日 +15.37%
- 5億6300万
- 2024年3月31日 +5.86%
- 5億9600万
- 2025年3月31日 +7.55%
- 6億4100万
- 2026年3月31日 +10.45%
- 7億800万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち、主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/22 10:00
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 従業員給料手当 2,138 百万円 2,274 百万円 賞与引当金繰入額 326 百万円 360 百万円 役員退職慰労引当金繰入額 12 百万円 3 百万円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
a.未成工事支出金
個別法による原価法
b.商品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を採用しております。ただし、当社が1998年4月1日以降取得した建物(附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
また、国内連結子会社及び在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物・構築物 3年~50年
工具器具・備品 2年~20年2026/06/22 10:00 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 未成工事支出金
個別法による原価法2026/06/22 10:00