建物（純額）

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(注) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、前連結会計年度については主にITインフラへの、当連結会計年度については主に本社事務所建物附属設備への投資であります。
【関連情報】

2018/06/28 15:44

#2 固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2018/06/28 15:44

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※4 固定資産除売却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物	0百万円	― 百万円
工具、器具及び備品	0百万円	― 百万円

2018/06/28 15:44

#4 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）

(注) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、前連結会計年度については主にITインフラへの、当連結会計年度については主に本社事務所建物附属設備への投資であります。

2018/06/28 15:44

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2018/06/28 15:44