有価証券報告書-第80期(平成30年4月1日-平成31年3月31日)

3 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)及び賃貸不動産
定率法(スターゼン食品株式会社千葉工場においては定額法)
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	主として	31年
機械及び装置	主として	10年
賃貸不動産 (建物)	主として	38年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。