有形固定資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 49億1400万
- 2009年3月31日 -0.49%
- 48億9000万
- 2010年3月31日 -1.7%
- 48億700万
- 2011年3月31日 -1.12%
- 47億5300万
- 2012年3月31日 -1.35%
- 46億8900万
- 2013年3月31日 -11.43%
- 41億5300万
- 2014年3月31日 +2.5%
- 42億5700万
- 2015年3月31日 -0.35%
- 42億4200万
- 2016年3月31日 -2.52%
- 41億3500万
- 2017年3月31日 -2.52%
- 40億3100万
- 2018年3月31日 -0.99%
- 39億9100万
- 2019年3月31日 +161.94%
- 104億5400万
- 2020年3月31日 -12.55%
- 91億4200万
- 2021年3月31日 -2.1%
- 89億5000万
- 2022年3月31日 -2.4%
- 87億3500万
- 2023年3月31日 -2.22%
- 85億4100万
個別
- 2008年3月31日
- 48億5500万
- 2009年3月31日 -0.82%
- 48億1500万
- 2010年3月31日 -1.72%
- 47億3200万
- 2011年3月31日 -1.2%
- 46億7500万
- 2012年3月31日 -1.71%
- 45億9500万
- 2013年3月31日 -16.43%
- 38億4000万
- 2014年3月31日 +3.02%
- 39億5600万
- 2015年3月31日 +0.28%
- 39億6700万
- 2016年3月31日 -2.32%
- 38億7500万
- 2017年3月31日 -1.94%
- 38億
- 2018年3月31日 -1.32%
- 37億5000万
- 2019年3月31日 +171.04%
- 101億6400万
- 2020年3月31日 -13.24%
- 88億1800万
- 2021年3月31日 -2.84%
- 85億6800万
- 2022年3月31日 -2.4%
- 83億6200万
- 2023年3月31日 -2.03%
- 81億9200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (注)減価償却費の調整額、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、全社資産に係るものであります。2023/06/20 13:42
【関連情報】 - #2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- ース資産の内容2023/06/20 13:42
(ア)有形固定資産
事務機器(工具、器具及び備品)であります。 - #3 会計方針に関する事項（連結）
- 有価証券
満期保有目的の債券 …… 償却原価法による定額法
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの …… 決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
市場価格のない株式等 …… 移動平均法による原価法2023/06/20 13:42 - #4 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）
- (注)減価償却費の調整額、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、全社資産に係るものであります。2023/06/20 13:42
- #5 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）
- 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2023/06/20 13:42 - #6 有形固定資産等明細表（連結）
- 【有形固定資産等明細表】2023/06/20 13:42
- #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 流動資産は、68,815百万円(前期比5,119百万円増)となりました。これは、前連結会計年度末と比較して、有価証券が6,300百万円減少、前渡金が408百万円減少した一方で、現金及び預金が2,270百万円増加、電子記録債権が1,174百万円増加、売掛金が4,169百万円増加、商品及び製品が3,579百万円増加したことが主要な要因であります。2023/06/20 13:42
固定資産は、14,479百万円(前期比373百万円減)となりました。これは、前連結会計年度末と比較して、無形固定資産が509百万円増加、繰延税金資産が145百万円増加した一方で、有形固定資産が193百万円減少、投資有価証券が712百万円減少したことが主要な要因であります。
一方、流動負債は、37,785百万円(前期比5,979百万円増)となりました。これは、前連結会計年度末と比較して、前受金が1,333百万円減少した一方で、支払手形及び買掛金が5,326百万円増加、電子記録債務が912百万円増加、未払法人税等が509百万円増加したことが主要な要因であります。 - #8 表示方法の変更、財務諸表（連結）
- 当事業年度において、次期以降における新基幹システムの導入を見据えた管理方法の変更に伴い、以下のとおり表示方法の変更を行っております。2023/06/20 13:42
・貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
・財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。 - #9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/20 13:42
①有形固定資産(リース資産は除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用し、在外連結子会社は定額法を採用しております。(ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。)なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #10 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 3 固定資産の減価償却の方法2023/06/20 13:42
(1)有形固定資産(リース資産は除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。