建物(純額)
個別
- 2022年3月31日
- 279億4800万
- 2022年9月30日 -2.07%
- 273億6900万
有報情報
- #1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定率法2022/12/22 13:59
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 固定資産処分損の注記
- ※3 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。2022/12/22 13:59
前中間連結会計期間(自 2021年4月1日至 2021年9月30日) 当中間連結会計期間(自 2022年4月1日至 2022年9月30日) 建物及び構築物 25百万円 3百万円 機械装置及び運搬具 11 2 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※2 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2022/12/22 13:59
前中間連結会計期間(自 2021年4月1日至 2021年9月30日) 当中間連結会計期間(自 2022年4月1日至 2022年9月30日) 土地 -百万円 32百万円 建物及び構築物 21 - 機械装置及び運搬具 2 0 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (固定資産)2022/12/22 13:59
当中間連結会計期間末における固定資産の残高は、前連結会計年度末に比べて863百万円減少し、137,762百万円となりました。この主な要因は、建物及び構築物が702百万円、繰延税金資産が1,109百万円減少した一方、機械装置及び運搬具が1,093百万円増加したことであります。
(流動負債) - #5 重要な会計方針、中間財務諸表(連結)
- 定率法2022/12/22 13:59
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。