建物（純額）

有報情報

#1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2024/12/24 13:32

#2 固定資産処分損の注記

※3 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。

	前中間連結会計期間(自 2023年4月1日至 2023年9月30日)	当中間連結会計期間(自 2024年4月1日至 2024年9月30日)
建物及び構築物	35百万円	117百万円
機械装置及び運搬具	1	12

2024/12/24 13:32

#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

(固定資産)
当中間連結会計期間末における固定資産の残高は、前連結会計年度末に比べて1,422百万円増加し、150,834百万円となりました。この主な要因は、機械装置及び運搬具が3,487百万円増加した一方、建物及び構築物が592百万円、繰延税金資産が559百万円、長期貸付金が433百万円減少したことであります。
(流動負債)

2024/12/24 13:32

#4 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2024/12/24 13:32