#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
建物、構築物並びに工具、器具及び備品は定額法によっております。ただし、建物勘定中の建物附属設備並びに構築物の2016年3月31日以前取得のものは定率法、2016年4月1日以降取得のものは定額法によっております。
主な耐用年数建物 8年～50年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2019/06/28 9:01
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③リース資産
2019/06/28 9:01
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
2019/06/28 9:01
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
建物及び構築物、工具、器具及び備品については親会社は定額法、連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(定額法)以外は定率法によっております。ただし、建物及び構築物勘定中の建物附属設備並びに構築物の2016年3月31日以前取得のもの及び車両運搬具は定率法、2016年4月1日以降取得の建物附属設備、構築物は定額法によっております。
主な耐用年数建物及び構築物 8年～50年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2019/06/28 9:01