減損損失

【期間】

連結

2008年3月31日
1450万
2014年3月31日 +149.8%
3623万
2015年3月31日 +327.3%
1億5485万
2016年3月31日 -75.71%
3761万
2017年3月31日 -75.77%
911万
2018年3月31日 +878.22%
8914万

個別

2014年3月31日
1016万
2015年3月31日 -30.45%
707万
2016年3月31日 +432.07%
3761万
2017年3月31日 -75.77%
911万
2018年3月31日 +272.49%
3394万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
連結損益計算書の売上高の10%以上を占める顧客が存在しないため記載を省略しております。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)
2018/06/25 11:59
#2 有形固定資産等明細表(連結)
(注)「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。
2018/06/25 11:59
#3 減損損失に関する注記(連結)
※7.減損損失
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
前連結会計年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)
2018/06/25 11:59
#4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(平成29年3月31日)当事業年度(平成30年3月31日)
商品評価損31,87026,738
減損損失53,90560,546
投資有価証券評価損542,249553,205
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2018/06/25 11:59
#5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(平成29年3月31日)当連結会計年度(平成30年3月31日)
子会社株式評価損704,881784,815
減損損失58,32960,546
繰越欠損金36,557206,022
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった
主要な項目別の内訳
2018/06/25 11:59