無形固定資産
個別
- 2018年3月31日
- 1783万
- 2019年3月31日 -32.69%
- 1200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- 前事業年度(自 2017年4月1日 至 2018年3月31日)2019/06/28 9:14
当事業年度(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日)(単位:千円) のれんの償却額 ― 3,600 1,920 5,520 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 107,838 ― 5,070 112,909
4.報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(単位:千円) のれんの償却額 ― 3,600 921 4,521 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 179,800 ― 22,249 202,049 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な償却年数は次のとおりであります。
のれん 5年
ソフトウエア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)2019/06/28 9:14 - #3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)
- (注) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、管理部門の設備投資額であります。2019/06/28 9:14
- #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
時価のあるもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
時価のないもの
移動平均法による原価法を採用しております。
2.たな卸資産の評価基準及び評価方法
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~50年
機械及び装置 2~15年2019/06/28 9:14