ライオン事務器（423A）の建物圧縮積立金の推移 - 通期
個別
- 2007年3月31日
- 1億4100万
- 2008年3月31日 -6.38%
- 1億3200万
- 2009年3月31日 -5.3%
- 1億2500万
- 2010年3月31日 -6.4%
- 1億1700万
- 2011年3月31日 -5.98%
- 1億1000万
- 2012年3月31日 +1.82%
- 1億1200万
- 2013年3月31日 -5.36%
- 1億600万
- 2014年3月31日 -5.66%
- 1億
- 2015年3月31日 -2%
- 9800万
- 2016年3月31日 -4.08%
- 9400万
- 2016年9月30日 -3.19%
- 9100万
- 2017年9月30日 -5.49%
- 8600万
- 2018年9月30日 -5.81%
- 8100万
- 2019年9月30日 -6.17%
- 7600万
- 2020年9月30日 -5.26%
- 7200万
- 2021年9月30日 -6.94%
- 6700万
- 2022年9月30日 -5.97%
- 6300万
- 2023年9月30日 -4.76%
- 6000万
- 2024年9月30日 -6.67%
- 5600万
- 2025年9月30日 -7.14%
- 5200万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/12/25 13:41
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2024年9月30日) 当事業年度(2025年9月30日) その他有価証券評価差額金 △34百万円 △55百万円 建物圧縮積立金 △24 〃 △24 〃 資産除去債務に対する除去費用 △5 〃 △7 〃
- #2 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/12/25 13:41
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2024年9月30日) 当連結会計年度(2025年9月30日) その他有価証券評価差額金 △38百万円 △60百万円 建物圧縮積立金 △24 〃 △24 〃 資産除去債務に対する除去費用 △20 〃 △21 〃
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