東邦 HD（8129）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 8054億1900万
- 2009年3月31日 +4.16%
- 8389億300万
- 2009年12月31日 -9.54%
- 7588億5100万
- 2010年3月31日 +32.06%
- 1兆21億
- 2010年6月30日 -74.18%
- 2587億8600万
- 2010年9月30日 +100.88%
- 5198億5800万
- 2010年12月31日 +53.89%
- 8000億400万
- 2011年3月31日 +32.45%
- 1兆596億
- 2011年6月30日 -74.94%
- 2655億4800万
- 2011年9月30日 +103.11%
- 5393億6000万
- 2011年12月31日 +55.26%
- 8373億9100万
- 2012年3月31日 +32.33%
- 1兆1080億
- 2012年6月30日 -74.95%
- 2775億4500万
- 2012年9月30日 +100.39%
- 5561億8400万
- 2012年12月31日 +55.05%
- 8623億6800万
- 2013年3月31日 +32.24%
- 1兆1403億
- 2013年6月30日 -74.63%
- 2893億2800万
- 2013年9月30日 +100.18%
- 5791億7500万
- 2013年12月31日 +55.2%
- 8988億8900万
- 2014年3月31日 +32.34%
- 1兆1896億
- 2014年6月30日 -76.34%
- 2814億7900万
- 2014年9月30日 +99.27%
- 5609億1600万
- 2014年12月31日 +56.49%
- 8777億8200万
- 2015年3月31日 +32.4%
- 1兆1621億
- 2015年6月30日 -74.6%
- 2951億5900万
- 2015年9月30日 +104.02%
- 6021億8400万
- 2015年12月31日 +61.13%
- 9702億7900万
- 2016年3月31日 +34.86%
- 1兆3084億
- 2016年6月30日 -75.98%
- 3143億3300万
- 2016年9月30日 +95.9%
- 6157億7800万
- 2016年12月31日 +52.53%
- 9392億3800万
- 2017年3月31日 +31.07%
- 1兆2310億
- 2017年6月30日 -75.69%
- 2992億7900万
- 2017年9月30日 +99.13%
- 5959億6200万
- 2017年12月31日 +54.95%
- 9234億5000万
- 2018年3月31日 +31.39%
- 1兆2133億
- 2018年6月30日 -75.16%
- 3013億4900万
- 2018年9月30日 +96.99%
- 5936億3500万
- 2018年12月31日 +56.19%
- 9271億8300万
- 2019年3月31日 +31.82%
- 1兆2221億
- 2019年6月30日 -74.43%
- 3125億2200万
- 2019年9月30日 +102.88%
- 6340億5000万
- 2019年12月31日 +52.7%
- 9682億200万
- 2020年3月31日 +30.52%
- 1兆2637億
- 2020年6月30日 -76.37%
- 2986億7600万
- 2020年9月30日 +99.55%
- 5959億9700万
- 2020年12月31日 +53.89%
- 9171億7500万
- 2021年3月31日 +31.96%
- 1兆2102億
- 2021年6月30日 -74.48%
- 3088億2800万
- 2021年9月30日 +101.03%
- 6208億4500万
- 2021年12月31日 +53.05%
- 9502億1900万
- 2022年3月31日 +33.25%
- 1兆2661億
- 2022年6月30日 -74.46%
- 3233億9700万
- 2022年9月30日 +110.18%
- 6797億1900万
- 2022年12月31日 +55.63%
- 1兆578億
- 2023年3月31日 +31.27%
- 1兆3885億
- 2023年6月30日 -74.71%
- 3511億7900万
- 2023年9月30日 +109.25%
- 7348億4600万
- 2023年12月31日 +52.35%
- 1兆1195億
- 2024年3月31日 +31.9%
- 1兆4767億
- 2024年6月30日 -74.74%
- 3730億4400万
- 2024年9月30日 +102.38%
- 7549億7400万
- 2024年12月31日 +53.92%
- 1兆1620億
- 2025年3月31日 +30.67%
- 1兆5184億
- 2025年6月30日 -75.25%
- 3758億1300万
- 2025年9月30日 +104.33%
- 7678億9900万
- 2025年12月31日 +54.08%
- 1兆1831億
- 2026年3月31日 +31.29%
- 1兆5533億
個別
- 2008年3月31日
- 7747億3400万
- 2009年3月31日 +4.06%
- 8062億1500万
- 2013年3月31日 -99.24%
- 61億5100万
- 2014年3月31日 -13.87%
- 52億9800万
- 2015年3月31日 +125.27%
- 119億3500万
- 2016年3月31日 -21.16%
- 94億900万
- 2017年3月31日 +90.14%
- 178億9000万
- 2018年3月31日 -36.29%
- 113億9800万
- 2019年3月31日 +22.57%
- 139億7000万
- 2020年3月31日 -3.36%
- 135億
- 2021年3月31日 -15.69%
- 113億8200万
- 2022年3月31日 -35.79%
- 73億800万
- 2023年3月31日 +75.07%
- 127億9400万
- 2024年3月31日 -2.18%
- 125億1500万
- 2025年3月31日 +24.63%
- 155億9700万
- 2026年3月31日 +2.78%
- 160億3100万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- 当連結会計年度における半期情報等2026/06/24 13:02
中間連結会計期間(自 2025年4月1日至 2025年9月30日) 第78期連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 売上高 (百万円) 767,899 1,553,364 税金等調整前中間(当期)純利益 (百万円) 9,112 26,141 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 「その他周辺事業」は上記事業に関連する周辺事業を行っております。2026/06/24 13:02
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 - #3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 要な非連結子会社の名称等
主要な非連結子会社の名称
沖縄東邦株式会社
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社はいずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、連結当期純損益及び利益剰余金等に重要な影響を与えず、かつ全体としても重要性がないため、連結の範囲から除外しております。2026/06/24 13:02 - #4 主要な顧客ごとの情報
- 3 主要な顧客ごとの情報2026/06/24 13:02
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。 - #5 事業等のリスク
- 2026/06/24 13:02
(10)自然災害・パンデミックについて ● リスク想定外の大規模災害やパンデミックが発生し、事業所や物流センター、店舗の閉鎖など、事業活動に支障をきたした場合、売上高の低下や、復旧にともなう期間や費用の状況によって、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。また、新型コロナウイルス感染症をはじめとする、感染症の流行拡大の状況によっては感染リスクを警戒した患者の受診抑制による処方箋枚数の減少や、販売・物流機能への影響など、当社グループの営業活動や業績に影響を与える可能性があります。 ● 対応:当社グループは、自然災害やパンデミック等に備え、共創未来グループ災害等対策委員会を設置し、有事における対策方針の立案、整備を行っております。具体的には、危機管理体制の構築や基幹システムおよび周辺システムの完全二重化、物流センターの自動化、自家発電機の設置、定期的な訓練等を実施しております。また、災害等対策マニュアルおよび事業継続計画を策定し、大規模災害においても社員等の安全確保と安定供給の継続ができる体制を構築しています。 - #6 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部売上高又は振替高は市場実勢価格に基づいております。2026/06/24 13:02 - #7 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (1) 売上高2026/06/24 13:02
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #8 社外取締役（及び社外監査役）（連結）
- 2026/06/24 13:02
- #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 調剤薬局事業においては、事業会社の再編を進め、2024年3月末時点で24社あったファーマクラスター株式会社傘下の調剤薬局事業会社を、2026年4月1日時点で4社にまで集約しました。また、調剤報酬改定への対応を進めるとともに、省人化と薬剤師の対人業務の充実を図るため、処方箋入力センターを設置し、各店舗の処方箋入力業務を集約化しております。2026/06/24 13:02
当連結会計年度の業績は、事業会社再編に伴う費用が先行しましたが、売上高は100,538百万円(前期比5.2%増)、セグメント利益(営業利益)は1,397百万円(前期比64.0%増)となりました。
医薬品製造販売事業においては、2025年12月にジェネリック医薬品1成分3品目を新たに発売しました。また、独自の検証システムに基づく徹底した品質管理と、計画的な生産・調達体制の構築により、高品質・高付加価値な医薬品の安定供給に取り組みました。TBCダイナベースと同一施設内に開設した医療用医薬品二次包装施設「羽田パッケージングセンター」では、2026年度内での受託開始に向けて準備を進めております。 - #10 製品及びサービスごとの情報（連結）
- 1 製品及びサービスごとの情報2026/06/24 13:02
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #11 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (連結の範囲から除いた理由)2026/06/24 13:02
非連結子会社はいずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、連結当期純損益及び利益剰余金等に重要な影響を与えず、かつ全体としても重要性がないため、連結の範囲から除外しております。
2.持分法の適用に関する事項 - #12 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1 顧客との契約から生じる収益2026/06/24 13:02
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
