東邦 HD（8129）の賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 25億600万
2009年3月31日 +1.96%: 25億5500万
2010年3月31日 +21.49%: 31億400万
2010年12月31日 -46.97%: 16億4600万
2011年3月31日 +103.22%: 33億4500万
2011年6月30日 +51.54%: 50億6900万
2011年9月30日 -32.43%: 34億2500万
2011年12月31日 -51.04%: 16億7700万
2012年3月31日 +108.05%: 34億8900万
2012年6月30日 +47.52%: 51億4700万
2012年9月30日 -31.63%: 35億1900万
2012年12月31日 -50.41%: 17億4500万
2013年3月31日 +108.37%: 36億3600万
2013年6月30日 +46.45%: 53億2500万
2013年9月30日 -30.97%: 36億7600万
2013年12月31日 -51.93%: 17億6700万
2014年3月31日 +101.58%: 35億6200万
2014年6月30日 +51.29%: 53億8900万
2014年9月30日 -32.08%: 36億6000万
2014年12月31日 -52.68%: 17億3200万
2015年3月31日 +105.37%: 35億5700万
2015年6月30日 +47.46%: 52億4500万
2015年9月30日 -30.2%: 36億6100万
2015年12月31日 -54.68%: 16億5900万
2016年3月31日 +110.31%: 34億8900万
2016年6月30日 +51.33%: 52億8000万
2016年9月30日 -31.1%: 36億3800万
2016年12月31日 -53.6%: 16億8800万
2017年3月31日 +107.7%: 35億600万
2017年6月30日 +47.69%: 51億7800万
2017年9月30日 -29.61%: 36億4500万
2017年12月31日 -53.09%: 17億1000万
2018年3月31日 +107.08%: 35億4100万
2018年6月30日 +49.79%: 53億400万
2018年9月30日 -31.73%: 36億2100万
2018年12月31日 -53.02%: 17億100万
2019年3月31日 +101.53%: 34億2800万
2019年6月30日 +50.29%: 51億5200万
2019年9月30日 -31.39%: 35億3500万
2019年12月31日 -53.55%: 16億4200万
2020年3月31日 +106.58%: 33億9200万
2020年6月30日 +41.63%: 48億400万
2020年9月30日 -32.33%: 32億5100万
2020年12月31日 -53.37%: 15億1600万
2021年3月31日 +106.86%: 31億3600万
2021年6月30日 +52.74%: 47億9000万
2021年9月30日 -28.79%: 34億1100万
2021年12月31日 -56.26%: 14億9200万
2022年3月31日 +117.96%: 32億5200万
2022年6月30日 +51.45%: 49億2500万
2022年9月30日 -31.51%: 33億7300万
2022年12月31日 -53.31%: 15億7500万
2023年3月31日 +104.06%: 32億1400万
2023年6月30日 +50.4%: 48億3400万
2023年9月30日 -30.33%: 33億6800万
2023年12月31日 -50.98%: 16億5100万
2024年3月31日 +122.96%: 36億8100万
2024年6月30日 +47.68%: 54億3600万
2024年9月30日 -33.7%: 36億400万
2024年12月31日 -48.06%: 18億7200万
2025年3月31日 +91.4%: 35億8300万
2025年6月30日 +53.11%: 54億8600万
2025年9月30日 -33.89%: 36億2700万
2025年12月31日 -45.85%: 19億6400万
2026年3月31日 +93.23%: 37億9500万

個別

2008年3月31日: 11億2400万
2009年3月31日 +8.99%: 12億2500万
2010年3月31日 -96.73%: 4000万
2011年3月31日 -7.5%: 3700万
2012年3月31日 +5.41%: 3900万
2013年3月31日 +10.26%: 4300万
2014年3月31日 -9.3%: 3900万
2015年3月31日 +7.69%: 4200万
2016年3月31日 +21.43%: 5100万
2017年3月31日 +31.37%: 6700万
2018年3月31日 +4.48%: 7000万
2019年3月31日 +7.14%: 7500万
2020年3月31日 +1.33%: 7600万
2021年3月31日 -2.63%: 7400万
2022年3月31日 +1.35%: 7500万
2023年3月31日 -25.33%: 5600万
2024年3月31日 +25%: 7000万
2025年3月31日 +15.71%: 8100万
2026年3月31日 +55.56%: 1億2600万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
連結子会社4社(東邦薬品株式会社、九州東邦株式会社、株式会社セイエル、株式会社幸燿)は移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
共創未来ファーマ株式会社は先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
その他の連結子会社は最終仕入原価法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	8～50年
機械装置及び運搬具	4～8年
器具及び備品	5～15年

2025/06/25 15:51

#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）

その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
なお、市場価格のない有価証券については、1株当たりの純資産額と取得原価を比較して1株当たり純資産額が50%を下回っている場合に減損処理の要否を検討しておりますが、将来の超過収益力等を反映した価額を実質価額とすることが合理的と判断される場合には、当該金額を純資産額に代えて減損処理の要否を検討しております。
また、投資事業有限責任組合及びそれに類する組合への出資(金融商品取引法第2条第2項により有価証券とみなされるもの)については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	8～50年
器具及び備品	5～15年

2025/06/25 15:51