短期借入金の純増減額(△は減少)、関係会社長期貸付金、厚生年金基金脱退特別掛金他2件
2008年3月
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 7億
- 関係会社長期貸付金
- 9億2193万
- 厚生年金基金脱退特別掛金
- -
- 平均臨時雇用人員 - 住宅・不動産関連事業
- -
- 剰余金の配当
- -2億280万
2009年3月
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 3億
- 関係会社長期貸付金
- 11億4562万
- 厚生年金基金脱退特別掛金
- -
- 平均臨時雇用人員 - 住宅・不動産関連事業
- -
- 剰余金の配当
- -2億191万
2010年3月
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -7億
- 関係会社長期貸付金
- 8億7089万
- 厚生年金基金脱退特別掛金
- -
- 平均臨時雇用人員 - 住宅・不動産関連事業
- -
- 剰余金の配当
- -2億191万
2011年3月
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -5億
- 関係会社長期貸付金
- 3億7770万
- 厚生年金基金脱退特別掛金
- -
- 平均臨時雇用人員 - 住宅・不動産関連事業
- -
- 剰余金の配当
- -2億6248万
2012年3月
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -9億2200万
- 関係会社長期貸付金
- 7億6833万
- 厚生年金基金脱退特別掛金
- -
- 平均臨時雇用人員 - 住宅・不動産関連事業
- -
- 剰余金の配当
- -2億190万
2013年3月
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -6億4500万
- 関係会社長期貸付金
- 7億9491万
- 厚生年金基金脱退特別掛金
- -
- 平均臨時雇用人員 - 住宅・不動産関連事業
- -
- 剰余金の配当
- -2億190万
2014年3月
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -15億4000万
- 関係会社長期貸付金
- 21億8351万
- 厚生年金基金脱退特別掛金
- 2279万
- 平均臨時雇用人員 - 住宅・不動産関連事業
- -
- 剰余金の配当
- -
2015年3月
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -15億8000万
- 関係会社長期貸付金
- 23億8761万
- 厚生年金基金脱退特別掛金
- -
- 平均臨時雇用人員 - 住宅・不動産関連事業
- -
- 剰余金の配当
- -
2016年3月
2017年3月
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -3億4000万
- 関係会社長期貸付金
- 24億2650万
- 厚生年金基金脱退特別掛金
- -
- 平均臨時雇用人員 - 住宅・不動産関連事業
- -
- 剰余金の配当
- -
2018年3月
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 5億7972万
- 関係会社長期貸付金
- 15億2232万
- 厚生年金基金脱退特別掛金
- -
- 平均臨時雇用人員 - 住宅・不動産関連事業
- -
- 剰余金の配当
- -
2019年3月
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -8億4700万
- 関係会社長期貸付金
- 26億8000万
- 厚生年金基金脱退特別掛金
- -
- 平均臨時雇用人員 - 住宅・不動産関連事業
- 38
- 剰余金の配当
- -
2020年3月
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -61億6000万
- 関係会社長期貸付金
- 27億7200万
- 厚生年金基金脱退特別掛金
- -
- 平均臨時雇用人員 - 住宅・不動産関連事業
- 86
- 剰余金の配当
- -
2021年3月
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -1億6000万
- 関係会社長期貸付金
- 23億5900万
- 厚生年金基金脱退特別掛金
- -
- 平均臨時雇用人員 - 住宅・不動産関連事業
- 85
- 剰余金の配当
- -