利益剰余金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2007年3月31日
- 191億3492万
- 2008年3月31日 +4.79%
- 200億5211万
- 2009年3月31日 +4.15%
- 208億8506万
- 2010年3月31日 +5.46%
- 220億2462万
- 2011年3月31日 +8.41%
- 238億7604万
- 2011年12月31日 +6.79%
- 254億9700万
- 2012年3月31日 -0%
- 254億9655万
- 2013年3月31日 +3.48%
- 263億8386万
- 2014年3月31日 +3.2%
- 272億2738万
- 2015年3月31日 +10.59%
- 301億1100万
- 2016年3月31日 +10.01%
- 331億2592万
- 2017年3月31日 +7.59%
- 356億3869万
- 2018年3月31日 +7.64%
- 383億6203万
- 2019年3月31日 +7.34%
- 411億7900万
- 2020年3月31日 +4.25%
- 429億3000万
- 2021年3月31日 +2.96%
- 442億100万
個別
- 2007年3月31日
- 170億9219万
- 2008年3月31日 +5.68%
- 180億6245万
- 2009年3月31日 +7.03%
- 193億3243万
- 2010年3月31日 +6.05%
- 205億165万
- 2011年3月31日 +7.87%
- 221億1540万
- 2012年3月31日 +7.19%
- 237億627万
- 2013年3月31日 +3.25%
- 244億7759万
- 2014年3月31日 +7.73%
- 263億6873万
- 2015年3月31日 +6.5%
- 280億8152万
- 2016年3月31日 +8.18%
- 303億7938万
- 2017年3月31日 +5.29%
- 319億8532万
- 2018年3月31日 +4.63%
- 334億6590万
- 2019年3月31日 +8.02%
- 361億5000万
- 2020年3月31日 +2.97%
- 372億2500万
- 2021年3月31日 +5.58%
- 393億300万
有報情報
- #1 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 連結子会社の数及び名称
1社
ORIGINAL JAPAN S.R.L.
連結の範囲から除いた理由
非連結子会社は小規模であり、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2021/06/25 14:17 - #2 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）
- 分法を適用していない非連結子会社の数及び名称
1社
ORIGINAL JAPAN S.R.L.
持分法を適用していない理由
連結純損益及び利益剰余金等に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないためであります。2021/06/25 14:17 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (純資産)2021/06/25 14:17
当連結会計年度末における純資産の残高は、545億92百万円(前連結会計年度末は561億16百万円)となり、前連結会計年度末と比べて15億24百万円減少しました。その主な要因は前連結会計年度末と比べて「利益剰余金」が12億70百万円、「その他有価証券評価差額金」が2億39百万円、「退職給付に係る調整累計額」が3億25百万円増加し、「資本剰余金」が22億14百万円、「非支配株主持分」が11億45百万円減少したためであります。
② キャッシュ・フローの状況 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 連結の範囲から除いた理由2021/06/25 14:17
非連結子会社は小規模であり、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2 持分法の適用に関する事項