- 8046
- 2026/08/28
- 時価
- 201億円
- PER 予
- 9.94倍
- 2010年以降
- 赤字-29.79倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.54倍
- 2010年以降
- 0.21-0.74倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.77%
- ROE 予
- 5.39%
- ROA 予
- 4.1%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
丸藤シートパイル(8046)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3億2800万
- 2009年3月31日 +14.63%
- 3億7600万
- 2010年3月31日 -39.63%
- 2億2700万
- 2011年3月31日 -32.6%
- 1億5300万
- 2012年3月31日 +103.92%
- 3億1200万
- 2013年3月31日 +7.37%
- 3億3500万
- 2014年3月31日 -10.75%
- 2億9900万
- 2015年3月31日 +12.04%
- 3億3500万
- 2016年3月31日 -15.82%
- 2億8200万
- 2017年3月31日 +12.06%
- 3億1600万
- 2018年3月31日 +7.59%
- 3億4000万
- 2019年3月31日 +12.35%
- 3億8200万
- 2020年3月31日 +7.33%
- 4億1000万
- 2021年3月31日 -7.32%
- 3億8000万
- 2022年3月31日 -1.58%
- 3億7400万
- 2023年3月31日 +29.14%
- 4億8300万
- 2024年3月31日 +26.92%
- 6億1300万
- 2025年3月31日 -3.59%
- 5億9100万
- 2025年9月30日 -17.94%
- 4億8500万
- 2026年3月31日 +35.05%
- 6億5500万
個別
- 2008年3月31日
- 3億1600万
- 2009年3月31日 +15.51%
- 3億6500万
- 2010年3月31日 -40.27%
- 2億1800万
- 2011年3月31日 -33.49%
- 1億4500万
- 2012年3月31日 +107.59%
- 3億100万
- 2013年3月31日 +6.98%
- 3億2200万
- 2014年3月31日 -11.49%
- 2億8500万
- 2015年3月31日 +12.63%
- 3億2100万
- 2016年3月31日 -16.82%
- 2億6700万
- 2017年3月31日 +13.48%
- 3億300万
- 2018年3月31日 +6.6%
- 3億2300万
- 2019年3月31日 +12.38%
- 3億6300万
- 2020年3月31日 +4.41%
- 3億7900万
- 2021年3月31日 -8.44%
- 3億4700万
- 2022年3月31日 -3.75%
- 3億3400万
- 2023年3月31日 +32.93%
- 4億4400万
- 2024年3月31日 +22.52%
- 5億4400万
- 2025年3月31日 -4.23%
- 5億2100万
- 2026年3月31日 +13.63%
- 5億9200万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
建設資材
先入先出法による原価から減耗費を控除する方法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
商品・貯蔵品
総平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~47年
機械装置及び運搬具 2~17年2026/06/19 13:27 - #2 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/19 13:27
区分 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 48 31 16 63 賞与引当金 521 592 521 592 役員賞与引当金 44 43 44 43 工事損失引当金 5 6 5 6 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 13:27
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 貸倒引当金 14百万円 20百万円 賞与引当金 159 186 未払事業税 22 41
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 13:27
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 未払事業税 27百万円 46百万円 賞与引当金 178 203 減損損失 365 365
- #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 子会社株式
移動平均法による原価法
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)建設資材
先入先出法による原価から減耗費を控除する方法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2026/06/19 13:27