8046 丸藤シートパイル

8046
2026/08/28
時価
201億円
PER 予
9.94倍
2010年以降
赤字-29.79倍
(2010-2026年)
PBR
0.54倍
2010年以降
0.21-0.74倍
(2010-2026年)
配当 予
3.77%
ROE 予
5.39%
ROA 予
4.1%
資料
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丸藤シートパイル(8046)の賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
3億2800万
2009年3月31日 +14.63%
3億7600万
2010年3月31日 -39.63%
2億2700万
2011年3月31日 -32.6%
1億5300万
2012年3月31日 +103.92%
3億1200万
2013年3月31日 +7.37%
3億3500万
2014年3月31日 -10.75%
2億9900万
2015年3月31日 +12.04%
3億3500万
2016年3月31日 -15.82%
2億8200万
2017年3月31日 +12.06%
3億1600万
2018年3月31日 +7.59%
3億4000万
2019年3月31日 +12.35%
3億8200万
2020年3月31日 +7.33%
4億1000万
2021年3月31日 -7.32%
3億8000万
2022年3月31日 -1.58%
3億7400万
2023年3月31日 +29.14%
4億8300万
2024年3月31日 +26.92%
6億1300万
2025年3月31日 -3.59%
5億9100万
2025年9月30日 -17.94%
4億8500万
2026年3月31日 +35.05%
6億5500万

個別

2008年3月31日
3億1600万
2009年3月31日 +15.51%
3億6500万
2010年3月31日 -40.27%
2億1800万
2011年3月31日 -33.49%
1億4500万
2012年3月31日 +107.59%
3億100万
2013年3月31日 +6.98%
3億2200万
2014年3月31日 -11.49%
2億8500万
2015年3月31日 +12.63%
3億2100万
2016年3月31日 -16.82%
2億6700万
2017年3月31日 +13.48%
3億300万
2018年3月31日 +6.6%
3億2300万
2019年3月31日 +12.38%
3億6300万
2020年3月31日 +4.41%
3億7900万
2021年3月31日 -8.44%
3億4700万
2022年3月31日 -3.75%
3億3400万
2023年3月31日 +32.93%
4億4400万
2024年3月31日 +22.52%
5億4400万
2025年3月31日 -4.23%
5億2100万
2026年3月31日 +13.63%
5億9200万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
建設資材
先入先出法による原価から減耗費を控除する方法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
商品・貯蔵品
総平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~47年
機械装置及び運搬具 2~17年2026/06/19 13:27
#2 引当金明細表(連結)
(単位:百万円)
区分当期首残高当期増加額当期減少額当期末残高
貸倒引当金48311663
賞与引当金521592521592
役員賞与引当金44434443
工事損失引当金5656
2026/06/19 13:27
#3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2025年3月31日)当事業年度(2026年3月31日)
貸倒引当金14百万円20百万円
賞与引当金159186
未払事業税2241
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2026/06/19 13:27
#4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2025年3月31日)当連結会計年度(2026年3月31日)
未払事業税27百万円46百万円
賞与引当金178203
減損損失365365
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2026/06/19 13:27
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
子会社株式
移動平均法による原価法
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)建設資材
先入先出法による原価から減耗費を控除する方法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2026/06/19 13:27

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