日立ハイテク（8036）のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 33億200万
- 2009年3月31日 +13.72%
- 37億5500万
- 2010年3月31日 +20.56%
- 45億2700万
- 2011年3月31日 +11.07%
- 50億2800万
- 2012年3月31日 +6.78%
- 53億6900万
- 2013年3月31日 +3.05%
- 55億3300万
- 2014年3月31日 +0.47%
- 55億5900万
- 2015年3月31日 +9.14%
- 60億6700万
個別
- 2008年3月31日
- 23億6700万
- 2009年3月31日 +16.35%
- 27億5400万
- 2010年3月31日 +18.88%
- 32億7400万
- 2011年3月31日 +13.71%
- 37億2300万
- 2012年3月31日 +9.27%
- 40億6800万
- 2013年3月31日 +2.63%
- 41億7500万
- 2014年3月31日 -14.3%
- 35億7800万
- 2015年3月31日 +10.54%
- 39億5500万
- 2016年3月31日 -5.56%
- 37億3500万
- 2017年3月31日 +0.13%
- 37億4000万
- 2018年3月31日 -8.26%
- 34億3100万
- 2019年3月31日 +18.3%
- 40億5900万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定額法によっております。
(2)無形固定資産
定額法によっております。但し、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。また、市場販売目的のソフトウエアについては、見込販売数量に基づく償却額と残存有効期間(3年以内)に基づく均等配分額とを比較し、いずれか大きい額を当事業年度償却額としております。2019/06/21 17:09 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (2)無形固定資産2019/06/21 17:09
定額法によっております。但し、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。また、市場販売目的のソフトウエアについては、見込販売数量に基づく償却額と残存有効期間(3年以内)に基づく均等配分額とを比較し、いずれか大きい額を当事業年度償却額としております。
5 引当金の計上基準
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
