ヨンドシー HD(8008)の貸倒引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年2月28日
- -1034万
- 2010年2月28日
- -921万
- 2010年11月30日 -2.58%
- -945万
- 2011年2月28日
- -468万
- 2011年5月31日 -108.52%
- -976万
- 2011年8月31日
- -645万
- 2011年11月30日 -14.35%
- -738万
- 2012年2月29日
- -694万
- 2012年5月31日
- -507万
- 2012年8月31日
- -311万
- 2012年11月30日
- -171万
- 2013年2月28日
- -21万
- 2013年5月31日 -999.99%
- -720万
- 2013年8月31日
- -609万
- 2013年11月30日
- -452万
- 2014年2月28日
- -423万
- 2014年5月31日
- -407万
- 2014年8月31日
- -323万
- 2014年11月30日
- -312万
- 2015年2月28日 -143.84%
- -762万
- 2015年5月31日 -38.53%
- -1056万
- 2015年8月31日
- -1024万
- 2015年11月30日 -0.05%
- -1024万
- 2016年2月29日 -16.53%
- -1194万
- 2016年5月31日
- -175万
- 2016年8月31日
- -149万
- 2016年11月30日 -55.81%
- -233万
- 2017年2月28日 -0.99%
- -235万
- 2017年5月31日 -32.5%
- -312万
- 2017年8月31日
- -281万
- 2017年11月30日 -1.31%
- -285万
- 2018年2月28日
- -268万
- 2018年5月31日 -110.16%
- -564万
- 2018年8月31日
- -462万
- 2018年11月30日
- -379万
- 2019年2月28日 -2.72%
- -389万
- 2019年5月31日
- -300万
- 2019年8月31日 -33.33%
- -400万
- 2019年11月30日 ±0%
- -400万
- 2020年2月29日
- -200万
- 2020年5月31日 -50%
- -300万
- 2020年8月31日 ±0%
- -300万
- 2020年11月30日 -33.33%
- -400万
- 2021年2月28日
- -300万
- 2021年5月31日 -33.33%
- -400万
- 2021年8月31日 ±0%
- -400万
- 2021年11月30日 ±0%
- -400万
- 2022年2月28日 ±0%
- -400万
- 2022年5月31日 -25%
- -500万
- 2022年8月31日
- -400万
- 2022年11月30日 -25%
- -500万
- 2023年2月28日 ±0%
- -500万
- 2023年5月31日 ±0%
- -500万
- 2023年8月31日 ±0%
- -500万
- 2023年11月30日 ±0%
- -500万
- 2024年2月29日 ±0%
- -500万
- 2024年5月31日 -20%
- -600万
- 2024年8月31日
- -400万
- 2024年11月30日 ±0%
- -400万
- 2025年2月28日 -75%
- -700万
- 2025年5月31日 ±0%
- -700万
- 2025年8月31日 ±0%
- -700万
- 2025年11月30日 ±0%
- -700万
- 2026年2月28日 -42.86%
- -1000万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/05/27 15:30
前連結会計年度(自 2024年3月 1日至 2025年2月28日) 当連結会計年度(自 2025年3月 1日至 2026年2月28日) 給料及び手当 4,640 5,085 貸倒引当金繰入額 △1 2 賞与引当金繰入額 182 332 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 有価証券
ⅰ 満期保有目的の債券 償却原価法(定額法)によっております。
ⅱ その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法によっております。2026/05/27 15:30 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/05/27 15:30
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2025年2月28日) 当連結会計年度(2026年2月28日) 賞与引当金 76 百万円 97 百万円 貸倒引当金 17 17 役員株式給付引当金 90 105