8008 ヨンドシー HD

8008
2026/04/23
時価
449億円
PER 予
17.25倍
2010年以降
8.02-36.83倍
(2010-2026年)
PBR
0.97倍
2010年以降
0.41-1.76倍
(2010-2026年)
配当 予
4.6%
ROE 予
5.6%
ROA 予
3.34%
資料
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CSV,JSON

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(3)減価償却費の調整額26,256千円は、報告セグメントに帰属しない全社資産に係るものであります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額795千円は、報告セグメントに帰属しない全社資産に係るものであります。
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
2016/05/11 15:16
#2 セグメント表の脚注(連結)
1)セグメント利益の調整額△117,910千円には、のれん償却額△520,643千円、報告セグメントに帰属しない一般管理費△589,094千円が含まれております。
(2)セグメント資産の調整額9,098,472千円のうち、その主なものは、全社資産5,774,496千円及びのれんの未償却残高6,206,310千円であります。なお、主に余資運用資金(現金及び預金)等の資産であります。
(3)減価償却費の調整額26,256千円は、報告セグメントに帰属しない全社資産に係るものであります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額795千円は、報告セグメントに帰属しない全社資産に係るものであります。
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2016/05/11 15:16
#3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
(1) リース資産の内容
・有形固定資産
主に、アージュにおける店舗設備(器具及び備品)であります。
2016/05/11 15:16
#4 固定資産の減価償却の方法
固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物(純額) 15年
工具、器具及び備品(純額) 5年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/05/11 15:16
#5 固定資産売却損の注記(連結)
固定資産売却損の内訳は、次のとおりであります。
前連結会計年度
(自 平成25年3月1日
至 平成26年2月28日)
当連結会計年度
(自 平成26年3月1日
至 平成27年2月28日)
土地-千円8,140千円
-8,140
2016/05/11 15:16
#6 固定資産売却益の注記(連結)
固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。
前連結会計年度
(自 平成25年3月1日
至 平成26年2月28日)
当連結会計年度
(自 平成26年3月1日
至 平成27年2月28日)
土地12,163千円47,797千円
12,16347,797
2016/05/11 15:16
#7 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
※2 有形固定資産の減価償却累計額
前連結会計年度(平成26年2月28日)当連結会計年度(平成27年2月28日)
有形固定資産の減価償却累計額10,229,794千円10,805,458千円
2016/05/11 15:16
#8 有形固定資産等明細表(連結)
【有形固定資産等明細表】
2016/05/11 15:16
#9 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(平成26年2月28日)当事業年度(平成27年2月28日)
繰延税金資産合計13,53014,493
繰延税金資産(固定資産)
役員退職慰労引当金28,50534,713
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
2016/05/11 15:16
#10 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(平成26年2月28日)当連結会計年度(平成27年2月28日)
繰延税金資産(固定資産)
貸倒引当金57,90532,415
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
2016/05/11 15:16
#11 表示方法の変更、財務諸表(連結)
(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
2016/05/11 15:16
#12 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
当連結会計年度末における流動資産の残高は173億3百万円となり、前連結会計年度末に比べ3億14百万円の減少となりました。これは主に、現金及び預金が13億9百万円増加したものの、有価証券が28億50百万円減少したこと等によるものであります。
固定資産
当連結会計年度末における固定資産の残高は432億74百万円となり、前連結会計年度末に比べ28億6百万円の増加となりました。これは主に、投資有価証券が43億81百万円増加したものの、前払年金費用が20億77百万円減少したこと等によるものであります。
2016/05/11 15:16
#13 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
(3)当該資産除去債務の総額の増減
前連結会計年度(自 平成25年3月1日至 平成26年2月28日)当連結会計年度(自 平成26年3月1日至 平成27年2月28日)
期首残高853,229千円942,180千円
有形固定資産の取得に伴う増加額105,04286,500
時の経過による調整額13,40314,042
2016/05/11 15:16
#14 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
固定資産(リース資産を除く)
建物(附属設備を除く) 主として定額法によっております。
その他 定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 4~50年
その他 3~60年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア 社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
その他 定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/05/11 15:16
#15 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
前連結会計年度当連結会計年度
流動資産合計21,658,68623,533,459
固定資産合計134,633,695137,914,548
2016/05/11 15:16

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