建物(純額)
個別
- 2013年2月28日
- 81万
- 2014年2月28日 -16.75%
- 68万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物(純額) 8~15年
工具、器具及び備品(純額) 5~8年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/05/11 15:14 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※4 固定資産売却損の内訳は、次のとおりであります。2016/05/11 15:14
前連結会計年度(自 平成24年3月1日至 平成25年2月28日) 当連結会計年度(自 平成25年3月1日至 平成26年2月28日) 建物及び構築物 257千円 -千円 計 257 - - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。2016/05/11 15:14
前連結会計年度(自 平成24年3月1日至 平成25年2月28日) 当連結会計年度(自 平成25年3月1日至 平成26年2月28日) 建物及び構築物 23,452千円 -千円 土地 54,462 12,163 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2016/05/11 15:14
前連結会計年度(自 平成24年3月1日至 平成25年2月28日) 当連結会計年度(自 平成25年3月1日至 平成26年2月28日) 建物及び構築物 3,987千円 -千円 その他(器具備品他) 1,183 - - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産2016/05/11 15:14
担保権によって担保されている債務前連結会計年度(平成25年2月28日) 当連結会計年度(平成26年2月28日) 建物 27,177千円 -千円 土地 351,987 -
- #6 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 平成24年3月1日 至 平成25年2月28日)2016/05/11 15:14
当社グループは、報告セグメントを基礎とし、エフ・ディ・シィ・プロダクツグループ、三鈴及びアージュにおける店舗については個々の店舗ごとに、アスティグループのディベロッパー事業については個々の賃貸用資産ごとにグルーピングしております。場所 用途 種類 減損損失 東京都港区 店舗 建物その他 19,753千円 東京都世田谷区 店舗 建物その他 16,728 愛媛県松山市 賃貸用資産 建物その他 15,063 その他 その他 その他 132,542
このうち、営業活動から生じる損益が継続してマイナスであり、また今後もその見込みである店舗等については帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失(184,088千円)として特別損失に計上しました。 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
建物(附属設備を除く) 主として定額法によっております。
その他 定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 4~50年
その他 3~60年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア 社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
その他 定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース物件の所有権が借主に移転すると認められるもの以外のファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が企業会計基準第13号「リース取引に関する会計基準」の適用初年度開始前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2016/05/11 15:14