山崎金属産業の無形固定資産の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 9075万
- 2009年3月31日 -9.04%
- 8255万
- 2010年3月31日 -19.78%
- 6622万
- 2011年3月31日 -6.95%
- 6162万
- 2012年3月31日 +146.78%
- 1億5206万
- 2013年3月31日 +23.6%
- 1億8795万
- 2014年3月31日 -11.68%
- 1億6599万
- 2015年3月31日 -10.14%
- 1億4916万
- 2016年3月31日 -6.52%
- 1億3944万
- 2017年3月31日 -44.03%
- 7804万
- 2018年3月31日 -47.53%
- 4095万
- 2019年3月31日 +314.11%
- 1億6958万
- 2020年3月31日 -11.55%
- 1億4999万
- 2021年3月31日 -62.13%
- 5680万
- 2022年3月31日 -24.87%
- 4268万
- 2023年3月31日 -17.14%
- 3536万
- 2024年3月31日 -8.68%
- 3229万
- 2025年3月31日 +158.53%
- 8350万
個別
- 2008年3月31日
- 1923万
- 2009年3月31日 -15.14%
- 1632万
- 2010年3月31日 -14.94%
- 1388万
- 2011年3月31日 -6.33%
- 1300万
- 2012年3月31日 -24.55%
- 981万
- 2013年3月31日 -13.77%
- 846万
- 2014年3月31日 -17.81%
- 695万
- 2015年3月31日 +12.81%
- 784万
- 2016年3月31日 +33.94%
- 1050万
- 2017年3月31日 +24.73%
- 1310万
- 2018年3月31日 -15.74%
- 1104万
- 2019年3月31日 -11.85%
- 973万
- 2020年3月31日 -20.26%
- 776万
- 2021年3月31日 -7.5%
- 718万
- 2022年3月31日 -10.4%
- 643万
- 2023年3月31日 +13.03%
- 727万
- 2024年3月31日 +59.61%
- 1160万
- 2025年3月31日 +498.77%
- 6948万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3)減価償却費の調整額△1,946千円は、未実現利益の消去によるものです。2025/06/30 15:38
2 減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用に係る金額が含まれております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額△33,972千円には、棚卸資産の調整額△32,026千円及び減価償却費の調整額△1,946千円が含まれております。
(2)セグメント資産の調整額△3,758,613千円には、セグメント間の相殺消去△3,712,488千円及び未実現利益の消去△46,124千円が含まれております。
(3)減価償却費の調整額△1,946千円は、未実現利益の消去によるものです。
2 減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用に係る金額が含まれております。2025/06/30 15:38 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法2025/06/30 15:38 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 機械装置及び運搬具 2~17年2025/06/30 15:38
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。 - #5 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (1)当事業年度の財務諸表に計上した金額2025/06/30 15:38
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報(単位:千円) 有形固定資産 3,820,044 3,674,779 無形固定資産 11,605 69,487
①算出方法 - #6 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (1)当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額2025/06/30 15:38
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報(単位:千円) 有形固定資産 6,674,965 6,387,584 無形固定資産 32,298 83,501
①算出方法 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。2025/06/30 15:38
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法(なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法)によっております。