無形固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(3)減価償却費の調整額△2,018千円は、未実現利益の消去によるものです。
2 減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用に係る金額が含まれております。
当連結会計年度(自 2019年4月1日 至 2020年3月31日)

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#2 セグメント表の脚注（連結）

整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額2,277千円には、たな卸資産の調整額331千円及び減価償却費の調整額1,946千円が含まれております。
(2)セグメント資産の調整額△1,299,235千円には、セグメント間の相殺消去△1,154,410千円及び未実現利益の消去△144,824千円が含まれております。
(3)減価償却費の調整額△1,946千円は、未実現利益の消去によるものです。
2 減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用に係る金額が含まれております。2020/06/29 10:49

#3 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法(なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法)によっております。2020/06/29 10:49

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

機械装置及び運搬具 2～17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

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#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法(なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法)によっております。

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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。2020/06/29 10:49