有価証券報告書-第98期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

男性 7 名 女性 0 名 (役員のうち女性の比率 0 %)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
取締役	グループ 最高顧問	町 田 弘	昭和12年3月1日生	昭和53年10月 当社取締役 昭和59年6月 当社常務取締役 昭和62年7月 当社代表取締役専務 平成5年6月 当社代表取締役副社長 平成7年6月 当社代表取締役社長 平成14年6月 当社代表取締役会長 平成21年6月 当社代表取締役会長兼社長 平成27年4月 当社取締役最高顧問 平成28年4月 当社取締役グループ最高顧問(現)	(注)2	273
代表取締役	社長	加 藤 富 弘	昭和20年6月30日生	平成元年7月 当社経理本部財務部長 平成3年10月 Steel Tubes of Singapore Pte.Ltd. 取締役 平成7年4月 当社機械国内本部市場開発チーム長 平成7年10月 株式会社アムランド(現 株式会社ティービーアイ)代表取締役社長 平成26年6月 当社取締役副社長 平成29年6月 当社代表取締役社長(現) 株式会社ティービーアイ代表取締役会長(現)	(注)2	80
取締役	副社長	坪 内 秀 介	昭和36年1月6日生	平成11年10月 当社東日本事業カンパニー第一部長 平成12年10月 当社エネルギー事業カンパニー東日本機械部長 平成14年7月 当社エネルギー事業部長 平成18年10月 東京貿易機械株式会社(現 東京貿易マシナリー株式会社)取締役 平成24年4月 同社常務取締役 平成25年6月 ニイガタ・ローディング・システムズ株式会社(現 東京貿易エンジニアリング株式会社)取締役 平成27年4月 東京貿易マシナリー株式会社代表取締役社長(現) 東京貿易エンジニアリング株式会社常務取締役(現) 平成29年6月 当社取締役副社長(現) 平成30年4月 東京貿易メカニクス株式会社代表取締役社長(現)	(注)2	54
取締役	経営推進 部長	坂 井 常 敏	昭和36年11月1日生	昭和61年4月 株式会社三菱銀行(現 株式会社三菱UFJ銀行)入行 平成26年12月 当社グループ経営管理本部経営経理部副部長 平成27年4月 当社経営企画部副部長 平成27年10月 当社経営企画部長 平成28年4月 当社執行役員第二コーポレート部長 平成29年7月 当社執行役員経営推進部長 平成30年6月 当社取締役経営推進部長(現)	(注)2	5

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
常勤監査役	―	青 木 瑞 貴	昭和29年7月20日生	昭和53年4月 当社入社 昭和55年2月 TOKYO BOEKI CALIFORNIA INC.(SAN DIEGO)出向 昭和58年4月 TOMAS&INAGIKU INT'L INC.(NEW YORK) 出向 平成11年4月 当社社長室リーダー 平成16年4月 当社コーポレートライン総務部秘書室長 平成19年4月 当社グループ総務部次長兼秘書室長 平成20年7月 当社管理本部グループ総務室長 平成25年4月 当社グループ経営管理本部役員秘書室長 平成28年4月 当社役員秘書室長 平成28年6月 当社監査役(現)	(注)3	20
監査役	―	沼 田 安 弘	昭和10年11月8日生	昭和45年4月 弁護士登録 昭和47年3月 沼田法律事務所開設(現) 平成6年6月 早稲田大学評議員 平成11年9月 ODAの3Eプロジェクト 経済法規分野専門委員 平成15年6月 東和メックス株式会社監査役 平成16年1月 当社法律顧問(現) 平成23年6月 当社監査役(現)	(注)4	―
監査役	―	前 野 秀 行	昭和25年8月6日生	昭和48年4月 株式会社三菱銀行(現 株式会社三菱UFJ銀行)入行 平成12年5月 同行営業第一本部営業第一部長 平成14年6月 千歳興産株式会社常務取締役 平成15年9月 日本電池株式会社(現 株式会社GSユアサ)顧問 平成15年12月 同社常務取締役 平成16年4月 株式会社ジーエス・ユアサ コーポレーション常務取締役 平成17年10月 株式会社ジーエス・ユアサ アカウンティングサービス取締役社長 平成19年1月 株式会社ジーエス・ユアサ パワーサプライ(現 株式会社GSユアサ)常務取締役 平成24年6月 株式会社ジーエス・ユアサ コーポレーション常勤監査役 株式会社GSユアサ常勤監査役 平成28年6月 当社監査役(現)	(注)3	―
計						432

(注) 1.監査役沼田安弘、前野秀行の2名は、社外監査役であります。
2.平成30年6月26日開催の定時株主総会終結の時から1年間。
3.平成28年6月24日開催の定時株主総会終結の時から4年間。
4.平成27年6月26日開催の定時株主総会終結の時から4年間。
5.全役員とも当社のA種優先株式は保有しておりません。
6.当社は、平成28年2月29日開催の取締役会承認を経て、業務執行機能と意思決定機能・監督機能の分離による責任の明確化、権限委譲による業務執行機能の強化、迅速化等を目的として、平成28年4月1日付で執行役員制度を導入しております。