ソーダニッカ(8158)の退職給付に係る負債の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 5億6444万
- 2014年6月30日 +35.71%
- 7億6600万
- 2014年9月30日 +3%
- 7億8900万
- 2014年12月31日 +1.39%
- 8億
- 2015年3月31日 +0.75%
- 8億600万
- 2015年6月30日 +1.49%
- 8億1800万
- 2015年9月30日 +0.73%
- 8億2400万
- 2015年12月31日 +0.73%
- 8億3000万
- 2016年3月31日 +16.87%
- 9億7000万
- 2016年6月30日 +2.89%
- 9億9800万
- 2016年9月30日 -1%
- 9億8800万
- 2016年12月31日 +1.32%
- 10億100万
- 2017年3月31日 +0.5%
- 10億600万
- 2017年6月30日 +1.29%
- 10億1900万
- 2017年9月30日 +0.69%
- 10億2600万
- 2017年12月31日 +1.36%
- 10億4000万
- 2018年3月31日 -3.46%
- 10億400万
- 2018年6月30日 +0.5%
- 10億900万
- 2018年9月30日 +1.29%
- 10億2200万
- 2018年12月31日 +0.78%
- 10億3000万
- 2019年3月31日 +3.98%
- 10億7100万
- 2019年6月30日 -0.19%
- 10億6900万
- 2019年9月30日 +0.75%
- 10億7700万
- 2019年12月31日 +0.84%
- 10億8600万
- 2020年3月31日 -2.49%
- 10億5900万
- 2020年6月30日 +0.94%
- 10億6900万
- 2020年9月30日 +0.84%
- 10億7800万
- 2020年12月31日 +1.02%
- 10億8900万
- 2021年3月31日 +6.24%
- 11億5700万
- 2021年6月30日 +5.88%
- 12億2500万
- 2021年9月30日 +0.9%
- 12億3600万
- 2021年12月31日 +0.89%
- 12億4700万
- 2022年3月31日 -1.04%
- 12億3400万
- 2022年6月30日 +1.13%
- 12億4800万
- 2022年9月30日 +1.44%
- 12億6600万
- 2022年12月31日 +1.42%
- 12億8400万
- 2023年3月31日 -7.17%
- 11億9200万
- 2023年6月30日 +0.08%
- 11億9300万
- 2023年9月30日 -1.01%
- 11億8100万
- 2023年12月31日 +1.35%
- 11億9700万
- 2024年3月31日 -12.78%
- 10億4400万
- 2024年6月30日 +0.77%
- 10億5200万
- 2024年9月30日 +0.76%
- 10億6000万
- 2024年12月31日 +0.66%
- 10億6700万
- 2025年3月31日 -0.94%
- 10億5700万
- 2025年6月30日 -0.28%
- 10億5400万
- 2025年9月30日 +0.09%
- 10億5500万
- 2025年12月31日 -2.65%
- 10億2700万
- 2026年3月31日 -16.94%
- 8億5300万
有報情報
- #1 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/18 9:42
(注) 1.評価性引当額に重要な変動はありません。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 役員株式給付引当金 11 百万円 34 百万円 退職給付に係る負債 324 百万円 337 百万円 投資有価証券評価損 139 百万円 141 百万円
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #2 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
- また、従業員の退職に際して、割増退職金を支払う場合があります。2025/06/18 9:42
なお、一部の連結子会社が有する確定給付企業年金制度及び退職一時金制度は、簡便法により退職給付に係る負債及び退職給付費用を計算しております。
2. 確定給付制度(簡便法を適用した制度を除く。)