ソーダニッカ(8158)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 10億3275万
- 2009年3月31日 -8.24%
- 9億4770万
- 2009年12月31日 -26.88%
- 6億9300万
- 2010年3月31日 +28.1%
- 8億8774万
- 2010年6月30日 -65.42%
- 3億700万
- 2010年9月30日 +86.97%
- 5億7400万
- 2010年12月31日 +30.66%
- 7億5000万
- 2011年3月31日 +31.93%
- 9億8949万
- 2011年6月30日 -80.09%
- 1億9700万
- 2011年9月30日 +146.7%
- 4億8600万
- 2011年12月31日 +40.33%
- 6億8200万
- 2012年3月31日 +5.09%
- 7億1668万
- 2012年6月30日 -79.49%
- 1億4700万
- 2012年9月30日 +71.43%
- 2億5200万
- 2012年12月31日 +106.35%
- 5億2000万
- 2013年3月31日 +46.82%
- 7億6347万
- 2013年6月30日 -69.35%
- 2億3400万
- 2013年9月30日 +82.05%
- 4億2600万
- 2013年12月31日 +65.02%
- 7億300万
- 2014年3月31日 +31.3%
- 9億2306万
- 2014年6月30日 -74.76%
- 2億3300万
- 2014年9月30日 +128.76%
- 5億3300万
- 2014年12月31日 +70.92%
- 9億1100万
- 2015年3月31日 +22.94%
- 11億2000万
- 2020年9月30日 -70.98%
- 3億2500万
- 2021年3月31日 +146.15%
- 8億
個別
- 2008年3月31日
- 10億686万
- 2009年3月31日 -5.74%
- 9億4908万
- 2010年3月31日 +2.33%
- 9億7117万
- 2011年3月31日 +1.22%
- 9億8306万
- 2012年3月31日 -28.78%
- 7億18万
- 2013年3月31日 +18.27%
- 8億2808万
- 2014年3月31日 +10.27%
- 9億1316万
- 2015年3月31日 +27.25%
- 11億6200万
- 2016年3月31日 -30.46%
- 8億800万
- 2017年3月31日 +1.86%
- 8億2300万
- 2018年3月31日 +22.6%
- 10億900万
- 2019年3月31日 +5.95%
- 10億6900万
- 2020年3月31日 -36.11%
- 6億8300万
- 2021年3月31日 +18.45%
- 8億900万
- 2022年3月31日 +49.2%
- 12億700万
- 2023年3月31日 +12.1%
- 13億5300万
- 2024年3月31日 +23.87%
- 16億7600万
- 2025年3月31日 +36.75%
- 22億9200万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 2025/06/18 9:42
(注) 第1四半期連結累計期間及び第3四半期連結累計期間に係る財務情報に対するレビュー :無(会計期間) 第1四半期連結会計期間 第2四半期連結会計期間 第3四半期連結会計期間 第4四半期連結会計期間 1株当たり四半期純利益(円) 42.63 15.67 22.91 15.32 - #2 役員報酬(連結)
- 2.取締役賞与37百万円及び譲渡制限付株式報酬47百万円は、当事業年度に費用処理した金額であります。2025/06/18 9:42
<業績連動報酬(賞与)の内容>上記業績連動報酬(賞与)は、当事業年度中に費用処理した取締役に対する役員賞与引当金37百万円であります。業績連動報酬に係る業績指標は、毎期の営業利益及び当期純利益とし、個別の支給額は、中長期的な観点も踏まえ、役位や会社業績への貢献度やサステナビリティに関連する目標の達成度等を加味し決定しております。当該指標を採用している理由としては、当社の中期経営計画の達成に向けた指標として重要視しているためであり、中期経営計画の目標の達成及び更なる企業価値向上へのインセンティブとなることを期待しております。
<業績連動報酬(株式報酬)の内容>上記業績連動報酬(株式報酬)は、当事業年度中に費用処理した取締役に対する役員株式給付引当金47百万円であります。 - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 長期ビジョン「Go forward」の達成に向けた中期経営計画の第3ステージとして、2023年度より4ヵ年の中期経営計画「Go forward STAGE3」を始動しております。同計画は長期ビジョンに基づき新たな成長軌道をつくるための変革を果たすステージと位置付けており、その最終年度となる2027年3月期の経営目標を以下の通りとしております。2025/06/18 9:42
なお、2025年5月8日に発表した適時開示において記載の通り、最終年度(2027年3月期)の財務目標のうち、「連結当期純利益」の目標を上方修正いたしました。目標の見直しにあたっては、2025年3月期において、薬品貯蔵設備の増強や日用品受託生産仲介サービスといった中期経営計画の施策による効果もあり、当初目標であった連結当期純利益20億円を上回る利益水準に達したことを考慮いたしました。
(ご参考:適時開示 URL) - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような環境のもと、当社グループにおきましては中期経営計画「Go forward STAGE3」の2年目にあたる事業年度として、薬品貯蔵設備の増強効果等により当社の基盤である化学品事業の収益が拡大し、業績に貢献いたしました。また前期に引続きパッケージ加工設備等への事業投資を推進し、時代の変化に即したビジネスモデルの発展を念頭に事業活動に努めてまいりました。2025/06/18 9:42
この結果、当連結会計年度の業績は、売上高は65,146百万円と前連結会計年度に比べ1,011百万円(1.6%)増加しました。販売費及び一般管理費は、運賃及び諸掛が43百万円、賞与引当金繰入額が57百万円、役員株式給付引当金繰入額が74百万円増加し、給与手当が89百万円減少したこと等から6,961百万円と前連結会計年度に比べ344百万円(5.2%)増加し、営業利益は2,109百万円と前連結会計年度に比べ103百万円(4.7%)の減益となりました。営業外損益につきましては、営業外収益は483百万円と前連結会計年度に比べ30百万円(6.7%)の増加、営業外費用は116百万円と前連結会計年度に比べ64百万円(125.2%)の増加となり、経常利益は2,477百万円と前連結会計年度に比べ137百万円(5.3%)の減益となりました。特別損益につきましては、特別利益は、投資有価証券売却益が850百万円、特別損失は、固定資産除売却損が12百万円となり、親会社株主に帰属する当期純利益は2,195百万円と前連結会計年度に比べ344百万円(18.6%)の増益となりました。
当社グループは今後、社会課題の解決に資する次世代ビジネスの創出に取り組むことで、事業戦略とサステナビリティの融合を強力に推し進めてまいります。これにより当社グループは、“社会と化学のコーディネーター”として、取引先・地域社会とともに社会課題を解決する役割を担っていきたいと考えております。そして、その結果として、「豊かで持続可能な社会」の実現を目指してまいります。具体的には、第一に、各事業の特性に合わせて、“市場と対話する力”を徹底的に磨き、“マーケットイン”発想の視点から事業を推し進めていきたいと考えております。そして第二に、「社会課題解決企業への進化」を目指し、この新たな挑戦を補強する「人材戦略」と「財務戦略」を推進してまいります。特に、本中計遂行に不可欠な基盤となる「人材戦略」については、人的資本経営の視点から、当社グループの“求める人材像”(=バリュー)を再検証し、その最大化に向けた制度設計や人的投資、事業戦略との連動性確保などを推し進め、戦略的な人材ポートフォリオの実現を図ってまいります。 - #5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (注)1. 1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。2025/06/18 9:42
(注) 株主資本において自己株式として計上されている役員向け株式交付信託に残存する自社の株式は、1株当たり当期純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。1株当たり当期純利益の算定上、控除した当該自己株式の期中平均株式数は、前連結会計年度131千株、当連結会計年度209千株であります。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1株当たり当期純利益金額 親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) 1,850 2,195 普通株主に帰属しない金額(百万円) ― ― 普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) 1,850 2,195 普通株式の期中平均株式数(千株) 22,826 22,748
2. 1株当たりの純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。