ムーンバット（8115）の受取手形及び売掛金の推移 - 四半期

【期間】

連結

2008年3月31日: 30億6026万
2009年3月31日 +2.22%: 31億2820万
2010年3月31日 -13.88%: 26億9395万
2010年12月31日 -16.11%: 22億5988万
2011年3月31日 +15.64%: 26億1324万
2011年6月30日 +4.85%: 27億4009万
2011年9月30日 -1.3%: 27億449万
2011年12月31日 -8.56%: 24億7289万
2012年3月31日 +18.33%: 29億2608万
2012年6月30日 -7.82%: 26億9723万
2012年9月30日 +0.39%: 27億768万
2012年12月31日 -6.12%: 25億4202万
2013年3月31日 +17.83%: 29億9538万
2013年6月30日 -0.76%: 29億7248万
2013年9月30日 +3.97%: 30億9044万
2013年12月31日 -15.23%: 26億1965万
2014年3月31日 +14.96%: 30億1146万
2014年6月30日 -5.32%: 28億5137万
2014年9月30日 +9.62%: 31億2560万
2014年12月31日 -18.6%: 25億4418万
2015年3月31日 +23.69%: 31億4702万
2015年6月30日 -2.61%: 30億6491万
2015年9月30日 -1.38%: 30億2276万
2015年12月31日 -21.72%: 23億6625万
2016年3月31日 +28.92%: 30億5052万
2016年6月30日 +0.15%: 30億5503万
2016年9月30日 -8.5%: 27億9540万
2016年12月31日 -17.95%: 22億9358万
2017年3月31日 +43.79%: 32億9789万
2017年6月30日 -11.88%: 29億602万
2017年9月30日 +2.49%: 29億7846万
2017年12月31日 -14.11%: 25億5813万
2018年3月31日 +35.61%: 34億6905万
2018年6月30日 -10.83%: 30億9329万
2018年9月30日 -4.22%: 29億6280万
2018年12月31日 -29.96%: 20億7528万
2019年3月31日 +48.24%: 30億7643万
2019年6月30日 -6.23%: 28億8474万
2019年9月30日 -8.74%: 26億3249万
2019年12月31日 -35.9%: 16億8753万
2020年3月31日 +16.38%: 19億6391万
2020年6月30日 +1.52%: 19億9369万
2020年9月30日 -10.93%: 17億7587万
2020年12月31日 -23.83%: 13億5272万
2021年3月31日 +64.99%: 22億3193万
2021年6月30日 -14.15%: 19億1611万
2021年9月30日 -19.58%: 15億4102万
2021年12月31日 -10.46%: 13億7978万
2022年3月31日 +59.46%: 22億24万
2022年6月30日 -9.78%: 19億8501万
2022年9月30日 -24.88%: 14億9113万
2022年12月31日 -13.97%: 12億8285万
2023年3月31日 +68.12%: 21億5673万
2023年6月30日 -17.85%: 17億7169万
2023年9月30日 -25.38%: 13億2210万
2023年12月31日 +8.25%: 14億3116万
2024年3月31日 +21.97%: 17億4552万
2024年6月30日 +18.41%: 20億6683万
2024年9月30日 -42.07%: 11億9725万
2024年12月31日 +19.69%: 14億3302万
2025年3月31日 +3.15%: 14億7813万
2025年6月30日 +33.54%: 19億7389万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (2)財政状態の状況
当第2四半期連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末と比べ30百万円減少して103億円となりました。この主な要因は、現金及び預金が12億5百万円増加したこと、受取手形及び売掛金が8億34百万円減少したこと、返品資産が2億48百万円減少したこと、商品及び製品が1億60百万円減少したこと等によるものであります。
負債合計は、前連結会計年度末と比べ4億5百万円減少して53億70百万円となりました。この主な要因は、返金負債が4億3百万円減少したこと等によるものであります。
2023/11/14 15:46