売上債権の増減額(△は増加)、従業員に対する長期貸付金
2008年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 73億9800万
- 従業員に対する長期貸付金
- -
2009年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 511億300万
- 従業員に対する長期貸付金
- 4300万
2010年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 92億6100万
- 従業員に対する長期貸付金
- 3900万
2011年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -120億1100万
- 従業員に対する長期貸付金
- 4300万
2012年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 30億200万
- 従業員に対する長期貸付金
- 4300万
2013年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 721億600万
- 従業員に対する長期貸付金
- 5100万
2014年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -122億100万
- 従業員に対する長期貸付金
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2015年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -74億9400万
- 従業員に対する長期貸付金
- -
2016年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 17億5000万
- 従業員に対する長期貸付金
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2017年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -121億3000万
- 従業員に対する長期貸付金
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2018年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -654億900万
- 従業員に対する長期貸付金
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2019年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -153億600万
- 従業員に対する長期貸付金
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2020年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 725億6800万
- 従業員に対する長期貸付金
- -
2021年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 253億4800万
- 従業員に対する長期貸付金
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2022年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -1345億5400万
- 従業員に対する長期貸付金
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2023年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 14億8300万
- 従業員に対する長期貸付金
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