9810 日鉄物産

時価

3001億円

8.94倍

2010年以降

2.34-10.02倍
（2010-2023年）

0.95倍

2010年以降

0.37-1.03倍
（2010-2023年）

1.83%

ROE

11.4%

ROA

2.93%

災害による損失、たな卸資産の増減額（△は増加）、持分法の適用範囲の変動他1件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	災害による損失		たな卸資産の増減額（△は増加）		持分法の適用範囲の変動		従業員数 - その他
2008/03	-		-65億		858百万		-
2009/03	-		-227億	赤拡	-		-
2010/03	-		312億	黒転	-		-
2011/03	199百万		-91.4億	赤転	-		-
2012/03	-		60.3億	黒転	-		-
2013/03	-		16億	-73.4%	-		-
2014/03	-		-48.1億	赤転	-		-
2015/03	-		-120億	赤拡	-		-
2016/03	-		88.1億	黒転	-		-
2017/03	-		40億	-54.6%	-		-
2018/03	-		-204億	赤転	-		-
2019/03	-		-136億	赤縮	-		46
2020/03	-		82.5億	黒転	-		46	±0%
2021/03	-		146億	+76.9%	-		45	-2.17%
2022/03	-		-937億	赤転	-		42	-6.67%
2023/03	-		-150億	赤縮	-		-

2008年3月

災害による損失: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -65億100万
持分法の適用範囲の変動: 8億5800万
従業員数 - その他: -

2009年3月

災害による損失: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -226億9800万
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - その他: -

2010年3月

災害による損失: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 312億200万
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - その他: -

2011年3月

災害による損失: 1億9900万
たな卸資産の増減額（△は増加）: -91億3900万
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - その他: -

2012年3月

災害による損失: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 60億2900万
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - その他: -

2013年3月

災害による損失: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 16億200万
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - その他: -

2014年3月

災害による損失: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -48億500万
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - その他: -

2015年3月

災害による損失: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -119億5800万
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - その他: -

2016年3月

災害による損失: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 88億1000万
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - その他: -

2017年3月

災害による損失: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 39億9700万
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - その他: -

2018年3月

災害による損失: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -204億3000万
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - その他: -

2019年3月

災害による損失: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -136億2300万
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - その他: 46

2020年3月

災害による損失: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 82億4900万
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - その他: 46

2021年3月

災害による損失: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 145億9400万
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - その他: 45

2022年3月

災害による損失: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -937億4300万
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - その他: 42

2023年3月

災害による損失: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -150億3800万
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - その他: -